2008年/2009年版 中国研究機関要覧

2008年/2009年版 中国研究機関要覧

出版社 富士経済ネットワークス
価格 30,000円+税 (CD-ROM版)
発刊日 2009年09月18日
体裁 PDF形式・FLASH形式

はじめに

中国経済は、2008年秋以降の世界的不況の影響で減速傾向に至った。2008年の国民総生産(GDP)は、30兆670億元で前年比9.0%の伸びであった。2009年は8%前後の成長を目標としている。本年3月の全国人民代表大会で報告された2009年の経済活動報告は、大規模な財政出動、幅広い産業振興、科学技術の革新を通じ、経済減速を防止し、経済の安定成長を保つ決意を強調した。

 中国の科学技術体系は、「国家中長期科学技術発展計画綱要(2006年~2020年)」および「国民経済・社会発展第十一次五ヵ年規画綱要(2006年~2010年)」の制定により、基礎科学と先端技術を重視した技術革新活動がすすめられている。数値目標として2010年のR&D経費支出がGDPに占める割合は2%以上とする中で、2008年は、R&D経費支出が4,570億元、GDP比1.52%となった。2009年の科学技術革新への中央財政投資は前年比25.6%増の1,461億元とされている。

中国の科学技術革新が進む中で、本研究機関要覧は、中国の科学技術研究機関の施設概要を明示している。2008年の実績をベースに、中国科学院、中国工程院、中国科学技術部に所属する研究所と教育部管轄の直轄重点大学、主要高等教育機関の研究施設の概要を取りまとめた。中国における研究機関把握のための基礎データとしてご活用いただけるものと確信しています。

2009年9月 株式会社 富士経済ネットワークス

調査概要

調査サマリーpdf(4ページ 595kb)


調査テーマ

  • 2008年/2009年版 中国研究機関要覧

調査目的

  • 本調査は、中華人民共和国の中国科学院、中国工程院、中国科学技術部に所属する研究所と教育部管轄の直轄重点大学、主要高等教育機関の研究施設の概要を提示している。各研究機関所属の重点実験室、研究センター名を翻訳(和文)し、中国における研究機関の把握のための基礎データを提供することを目的とした。

調査対象機関

  • A. 中国科学院
  • B. 中国工程院
  • C. 中国科学技術部
  • D. 中国科学技術部 地方科学技術庁(局)
  • E. 直轄重点大学
  • F. 主要高等教育機関

調査項目

  • 1. 施設名 (和文、英文)
  • 2. 施設概要(URL、所在地、代表者、職員数、設立年月)
  • *教育機関の場合上記以外に(学生数、専攻状況、設置学院)を提示
  • 3. 研究内容
  • 4. 設置重点実験室、研究センター
  • 5. 関連科学技術機関・団体名
  • 6. 関連会社(出資企業)
  • 7. 主要刊行物
  • 8. 学術分類
  • 9. ハイテクノロジー分野(研究分野)

調査方法

  • 調査対象機関の公式ホームページによる公開データを弊社にて和文の翻訳を実施した。また日本国内における関連情報を参考に中国内で公開されている最新情報の掲載を行なった。

調査期間

  • 2008年12月~2009年6月

学術分類

臨床医学 化 学 物 理 生物・生化学 材 料 工 学
動植物 分子生物 神経・行動科学 地 球 微生物学 数 学
農 学 環 境 天 文 情 報 心 理 その他

ハイテクノロジー分類

環境 情報通信 エネルギー バイオテクノロジー
ナノテク 自動車・ITS 航空・宇宙 新技術