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2001.04.24 |
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米国のナスダック総合指数の下落によるネットバブルの崩壊はeビジネスの難しさを示した。株式市場先行に振り回されていたビジネスマンも冷静になって、eビジネスの将来を考える必要がある。先週シンガポールで開催した弊社主催の「アジア・ケミカル・フォーラム」に参加した感想だ。 すべてのスピーカーの内容を紹介する余裕はないが、ネットバブルは崩壊したものの、eビジネスは確実に第二ステージを迎え、急速に発展した情報技術をいかに実体経済に融合させるかが、企業存続の鍵を握っているというのが結論だろう。化学企業でIT戦略を最も明確に構築しているといわれるダウ・ケミカルは、プラント建設費用よりもIT投資は高額になるとしながらも、そのリターンは確実にあると断言した。 一方、eビジネスで予想される中間排除・商社不要論に晒される総合商社からは三井物産、丸紅が戦略を明らかにした。エンプラを対象とする独自のサイトを開設した丸紅は、これまで試行錯誤が続いたものの、総合商社が構築したネットワークが生かせると強調した。三井物産では新興ネット企業が真似できない機能の一例として物流の重要性を指摘するなど、総合商社はeビジネス時代にも存在感を増すと宣言した。 とは言いながら、化学産業のみならず日本の産業界がeビジネス時代に生き残るためのハードルは高い。日本人参加者が苦笑とともにうなずいたのは、丸紅の呉さんの「稟議と根回しの世界と、インターネットは必ず対立する」という言葉。eビジネスは、日本的経営にスピードと透明性を要求することは間違いない。。 |
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(化学工業日報) |
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