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有機ＥＬディスプレイは、次代の薄型ディスプレイの本命視されています。まずは携帯電話のサブパネル用途をメインに拡大していますが、今後はより大型のディスプレイとしてアプリケーションを拡大すると考えられます。 今回はその市場動向について富士キメラ総研の月刊レポートから市場動向を整理しました。 |
| ■ 有機ＥＬディスプレイの位置付けと概況 |
有機ＥＬディスプレイの位置付け 
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最近の有機ＥＬディスプレイの研究開発の方向性は、高効率化・高寿命化など高性能化が著しく進み、新しい段階へ展開している。
有機ＥＬ素子はその材料により、低分子有機ＥＬディスプレイ（低分子色素材料）と高分子ＥＬディスプレイ材料（共役系ポリマー）に分類されている。
市場では、東北パイオニアが2002年の市場を牽引し、パイオニアおよびKENWOODのカーオーディオ、富士通およびＬＧ電子の携帯電話背面ディスプレイ向けの需要が好調であった。他のアプリケーションとしては、Philipsが自社シェーバー（センソテックHQ8894：2002年９月発売）に高分子有機ＥＬディスプレイを表示パネルとして搭載している。 |
| ■ 有機ＥＬディスプレイの構造 |
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| 有機ＥＬ素子の構造は、ガラス基板あるいはフィルムの上に、陽極（ITO）、ホール注入層、ホール輸送層、発光層（電子輸送層を兼ねる）、電子注入層、陰極（Mg、Al）を積層したもので、陰極から陽極のエネルギーギャップを発光層の蛍光や燐光に変換する仕組みである。 |
| ■ 有機ＥＬディスプレイの用途動向 |
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●ＰＭ（パッシプマトリクス）有機ＥＬディスプレイパネルの用途は、携帯電話、携帯電話サブパネル、カーオーディオ、携帯ゲーム機、シェーバなどで、携帯電話サブディスプレイ向けを中心に需要拡大が予測される。
●ＡＭ（アクティブマトリクス）有機ＥＬディスプレイは、三洋電機が携帯電話向けメインディスプレイ用として搭載を予定している。ＡＭについては、当初、携帯電話メインディスプレイ向けがメインとなろうが、以降はデジタルスチルカメラ（デジカメ・DSC）、携帯情報端末（PDA）、携帯ゲーム機、カムコーダ向けとして拡大することが考えれる。ＴＶやパソコン用モニタ用途は2007年以上の市場投入となろう。 |
| ■ 有機ＥＬディスプレイの市場規模推移 | |||||||||||||||||||||||||
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2000年市場は、115万枚、金額ベースで約51億円市場であったが、2001年の携帯電話の需要減により一旦数量が半減、2002年は新用途として、カメラ機能搭載の携帯電話により、サブパネル需要が拡大し前年比４倍の急拡大となった。 2005年以降はインクジェット工法による高分子有機ＥＬの量産化や10インチ以上の大型品への展開などアプリケーションの拡大によりさらに市場の急成長が予測される。特に、大型ディスプレイへの適用が進めば、2007年時点、3000億円弱の市場規模との予測もできる 地域別の生産動向では、2002年で日本が世界市場の約90％、次いで欧州となっているが携帯電話向け用途のアジア拠点での生産拡大も見込まれる。例としては、RiT displayは韓国KTFreetel向けパネル生産を行ってはいる（2002年時点での生産実績は僅少、）韓国釜山を生産拠点とするサムスンNECモバイルディスプレイは、2003年よりSamsung向けに本格的な量産を開始、等々今後はアジア拠点も特定用途向けに拡大する見通しである。 | |||||||||||||||||||||||||
| ●地域別生産・販売動向（2002年） | ||||
| 地域 | 生産量 |
構成比（％） |
販売金額 |
構成比（％） |
| 日本 | 2,000 |
90.9 |
7,250 |
94.8 |
| 欧州 | 200 |
9.1 |
400 |
5.2 |
| 台湾 | （僅少） |
− |
（僅少） |
− |
| 合計 | 2,200 |
100.0 |
7,650 |
100.0 |
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出典：同上 |
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| ■ 有機ＥＬディスプレイの今後の動向 | ||||||
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●最近の有機ＥＬの研究開発は、高効率・高寿命を含めた高機能化が著しく進展している。材料も単に低分子、高分子のみならず、ハイブリッド化による機能向上も進むなど、その材料・素材開発が今後とも続く。 ●有機ＥＬの進展により、有機ＦＥＴを用いたポリマータイプのフレキシブルＥＬディスプレイ実現の可能性が期待されている。 その製造工程においても、有機半導体はスピンコート法、インクジェット法、スクリーン印刷法のように高温・高真空を必要としない製膜方法を採用できることから、今後は有機ＥＬ以外でもフレキシブルディスプレイ、電子ペーパー、スマートカード、情報タグなどへのアプリケーション拡大も考えられる。 | ||||||
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参考資料：月刊マーケティングレポート「新産業・電子シリーズ」（2002年12月号：富士キメラ総研） | ||||||
| ※本記事は富士経済グループ各社の独自調査により編集したものです。 | ||||||
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