| ● |
透明導電性フィルムには透明フィルム自体が導電性を持つタイプと、フィルム表面に導電材を形成するタイプに大きく分けられ、ここでは後者のタイプを取り上げる。透明導電性フィルムには、低表面抵抗、高光透過率、高密着性、表面平滑性、耐熱性、電極パターン加工性等の特性が求められる。
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| ● |
主要な大型アプリケーションであるPDA(携帯情報端末)には抵抗膜式タッチパネルが利用されている。その他の用途にはELバックライトや液晶TV用電磁波シールドなどが挙げられる。
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| ■用途動向(2004年見込 世界需要) |
| 用途名 |
販売量 ウェイト(%) |
具体的用途例 |
| タッチパネル |
53 |
PDA、カーナビゲーションシステム、携帯ゲーム機、OA・FA 機器、他 |
| ELバックライト |
19 |
ELバックライト電極 (携帯電話、PDAなど ) 、他 |
| 電磁波シールド |
7 |
液晶TV |
| その他 |
21 |
帯電防止、太陽電池、調光ガラス他 |
| 合 計 |
100 |
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| ● |
主な需要先はタッチパネル用途であり、具体的にはPDAやOA・FA機器、自動券売機などが挙げられ今後も消費量の増加が予測される。新規用途として携帯ゲーム機に採用されており、今後の需要増が期待されている。
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| ● |
一方、ELバックライト用途はLED(発光ダイオード)に代替が進んでいることや、電磁波シールド用途は技術革新によりノイズの低減が可能になってきており、透明導電性フィルム需要は減少傾向にある。
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| ■機能性高分子フィルムの材料特性 |
| 使用部材の素材構成 (2004年見込 世界需要) |
| 使用部材名 |
使用樹脂・素材名 |
使用素材の 重量構成(%) |
備考(採用理由、等) |
| 基材フィルム |
PET |
92 |
価格、光学特性、光線透過率 |
| PES、PAR |
1 |
耐熱性、光学特性 |
| 電極材料その他 |
ITOオーバーコート |
7 |
高導電性、可視光透過性 |
| 合 計 |
100 |
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| 出所:富士キメラ総研 |
| ※設定重量の換算基準:フィルム厚さは188μm(タッチパネル用)に設定し、ここでは約263g/m2として重量換算を行った。) |
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| ● |
基材フィルムはPETが一般的に利用されており、アンダーコートが施されその表面にITO膜が形成されている。ITO膜はスパッタリングや真空蒸着、イオンプレーティングなどの方法で加工されている。
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| ● |
PETフィルムが多く使用されている理由はコスト面が大きいが、その他には光学特性、配向性、柔軟性、加工性が評価されているためである。
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| ■市場規模推移及び予測(2004〜2008年)世界需要 |
| 単位:1000m2、% |
| 年次 |
2004見込 |
2005予測 |
2006予測 |
2007予測 |
2008予測 |
| 販売数量 |
2,400 |
2,650 |
2,870 |
3,100 |
3,330 |
| 前年比 |
− |
110.4 |
108.3 |
108.0 |
107.4 |
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| ● |
2004年(見込)の世界市場規模は240万m2(販売面積ベース)と推定しており、金額では86億4,000万円と見込んでいる。また2008年の需要規模は110億円(2004年比1.27倍)と予測している。
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| ● |
2004年におけるタッチパネルの需要量は拡大傾向を示している。中でも主要アプリケーションであるカーナビゲーション向けが特に伸びている。今後も引き続き拡大が見込まれる。また、携帯ゲーム機にタッチパネルが採用されたことから、透明導電性フィルムの需要は2004年後半から拡大している。
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| ■参入企業とメーカーシェア(2004年見込 世界需要) |
| メーカー名 |
販売量シェア(%) |
| 日東電工 |
24 |
| 尾池工業 |
22 |
| 東洋紡績 |
13 |
| トービ |
9 |
| その他 |
32 |
| 合 計 |
100 |
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| ● |
日東電工が首位であり、同社が開発した「エレクリスタ」は高い評価を受けている。2位の尾池工業は、ITOを結晶化する技術を生かし、耐熱、耐湿性によるカーナビゲーション用途での需要に応えている。
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| ● |
その他のメーカーには、東レ、帝人化成、トクヤマや韓国のSamsung Corningなどのメーカーが参入している。
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| ■今後の動向 |
| ● |
PDA用途を中心に市場拡大を続けてきた透明導電性フィルム市場であるが、今後はタッチパネルを組み込んだカーナビゲーションシステム用途、携帯電話、ゲーム機などの需要拡大に期待が寄せられている。
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参考文献:「2005年版 機能性高分子フィルムの現状と将来展望」 (2004年11月30日:富士キメラ総研) |
※本記事は富士経済グループ各社の独自調査により編集したものです。 |
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