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バスシステムは、工場であらかじめ成型された壁・床・天井・浴槽以外に、ドア、照明器具などのパーツから構成されており、それらを工事現場で組み立てる浴室である。本稿では戸建住宅用システムバスと集合住宅用ユニットバスを対象とする。
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近年のバスシステムは、浴室暖房乾燥機など付加価値のついた中〜高級クラスの商品が増加した。また、ヒット商品「カラリ床」(水の表面張力を壊すことで、床の水が逃げ易い排水構造を開発)効果が持続しており、新築だけでなく既築需要も拡大している。
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| ■バスシステムにおける材料特性 |
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| 材質 |
需要性 |
| 人工大理石(アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、等) | ◎ |
| 樹脂(FRP) | ○ |
| ステンレス | ○ |
| その他(鋳物ホーロー製、等) | △ |
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従来は安価なFRP浴槽やステンレス浴槽が主流であったが、近年では高級感のある人工大理石製浴槽の人気が高まっている。人工大理石浴槽ではアクリル樹脂製の需要が高い。
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〈構成部材の材質〉 |
| ● |
床の材質は清掃性や耐久性に優れたFRP製が中心である。天井や壁は、FRP製以外に塩ビやポリエステルフィルムをラミネートした化粧鋼板などの使用実績がある。壁の表面は特殊樹脂をコーティングして汚れを落としやすくしている。
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| ■バスシステムの用途動向(2003年 国内需要) |
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| 用途 |
戸建住宅 |
集合住宅 |
合計 |
| 国内販売数量 |
702 |
747 |
1,449 |
| 構成比 |
48.4% |
51.6% |
100.0% |
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| ● |
2003年のバスシステム市場における用途別需要構成比は、48対52となり集合住宅向けがやや上回っているがほぼ同規模の販売実績が見られる。
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| 用途 |
新築住宅 |
既築住宅 |
合計 |
| 国内販売数量 |
1,066 |
383 |
1,449 |
| 構成比 |
73.6% |
26.4% |
100.0% |
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| ● |
新築住宅向けバスシステムの販売比率は7割を越えており新築住宅中心の製品である。しかしリニューアル需要も26%強のニーズを有している。
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| ■バスシステムの市場規模推移(2003〜2005年)国内需要 |
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2003年 |
2004年見込 |
2005年予測 |
| 国内販売数量 |
1,449 |
1,452 |
1,454 |
| 前年比 |
− |
100.2 |
100.1 |
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| ● |
2003年のバスシステム市場は、数量ベースでは144.9万台(前年比101%)とプラス成長で推移した。金額では3,270億円となった。当該市場は新築需要主体の市場であり、激しいコスト競争から販売単価の下落が続いている。2005年は3,300億円(同100.6%)と予測している。
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| ■研究開発動向 |
| 企業名 |
技術開発 |
製品・技術動向 |
アリス化学と 公進ケミカル |
汚れが付着しにくい浴槽を開発 |
繊維強化プラスチックス(FRP)製の浴槽を製造販売しているアリス化学(福井県あわら市)は、ぬめりなどの付着を防止し、抗菌機能を持つFRP製のシステムバス、ユニットバスの商品開発を展開している。 アリス化学は、独自に開発した防汚性材料(アナターゼ型酸化チタン)を浴槽(高付加価値のユニットバス、システムバス)の表面層に練り込み、防汚効果の向上を目指している。そして、同浴槽は2007年春までに商品化する計画である。 プラスチックスの防汚技術を持つアリス化学と微粒子を高粘度樹脂に混練する技術を持つ公進ケミカルが連携して浴槽の技術開発を進めている。 また、アリス化学らが開発している樹脂コンパウンドは防汚性に優れ、ぬめりが問題となる樹脂製浴槽以外には、屋外の水道配管等への応用が検討されている。 |
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| ■参入企業とメーカーシェア(2003年 国内需要) |
| メーカー名 |
販売数量ウェイト(%) |
| 東陶機器 |
21 |
| 松下電工 |
18 |
| INAX |
16 |
| 日立ハウステック |
9 |
| その他 |
36 |
| 合 計 |
100 |
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| ● |
バスシステム市場において、昨年に引き続き「カラリ床」の販売が好調な東陶機器(2007年5月に社名をTOTO株式会社に変更)のシェアが上昇した。日立ハウステックは新築分譲市場で普及〜中級クラスの販売量を伸ばしている。
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| ■今後の動向 |
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バスシステム業界では、以前から「ヒートショック(住宅内の急激な温度差が原因で起こる問題)など浴室内の事故対策」「温度バリアフリー」などが開発テーマとして商品開発を行ってきた。最近ではサイズ展開のほかに、バスルームの中で快適に過ごせる付加価値化に焦点を当てた商品開発が進んでいる。
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参考文献:「2004年版 住設建材マーケティング便覧」 (2004年7月16日:富士経済) |
※本記事は富士経済グループ各社の独自調査により編集したものです。 |
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