| ● |
PBTはテレフタル酸ジメチルと1.4ブチレングリコールを出発原料としたポリエステル樹脂であり、耐熱性や成形性、電気特性、低吸水性、耐薬品性などの特徴を持っている。
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| ■用途別需要構成 2005年 国内販売数量ベース |
| 用途 |
構成比（％） |
具体的用途例 |
| 紙ラミネート分野 |
67 |
弁当用カップ類、蓋材など |
| ラミネート鋼板 |
20 |
ユニットバスの壁材など |
| その他 |
13 |
医薬品包装、工業用プロセステープ、食品用包装、ポスター、蓋材、マーキングフィルム、カード、デスクマットなど |
| 合計 |
100 |
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PBTフィルムの主用途は弁当用カップ類を主体とした紙ラミネート分野である。当該製品の耐熱性や耐油性、成形加工性などが評価されていることに加えPETフィルムの供給減も影響し、PBTフィルムの需要が増えてきた。
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| ● |
また、ラミネート鋼板用途に採用されている理由は、PBTフィルムが非塩ビ素材であることや低VOC（揮発性有機化合物）材料であり、深絞り特性（折り曲げた際に白化しない）などが優れているためである。
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| ■市場規模推移及び予測（2005～2009年 国内需要） |
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2005年 |
2006年見込 |
2007年予測 |
2008年予測 |
2009年予測 |
| 販売数量 |
1,500 |
1,700 |
1,900 |
2,050 |
2,200 |
| 前年比 |
－ |
113.3 |
111.8 |
107.9 |
107.3 |
| 販売金額 |
1,450 |
1,650 |
1,850 |
2,000 |
2,150 |
| 前年比 |
－ |
113.8 |
112.1 |
108.1 |
107.5 |
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| ● |
2005年のPBTフィルムの国内販売数量は1,500ｔ、金額では14.5億円である。2009年には21.5億円（2005年比1.48倍）に拡大すると予測される。
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| ● |
当該市場は、PETフィルムが薄物の生産を絞り込んだ時期から、紙ラミネート用（弁当カップ）の需要が急増し、PBTフィルム市場が拡大した経緯がある。
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| ● |
化粧鋼板用PBTフィルムは2002年から発売され徐々に需要が拡大している。
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| ■研究開発・技術動向 |
| 企業名 |
技術開発 |
技術概要 |
| リケンテクノス |
高温下でもシボ形状に変化しない化粧フィルムを開発 |
家電製品、家具、内装建材などには金属製のカラー鋼板が多用されている。以前は金属板に塗装したプレコート鋼板（PCM）が一般的であったが、近年は塗料に使用する有機溶剤の使用を回避するため、化粧フィルムを金属板に積層したラミネート金属板が普及している。
例えばラミネート金属板用の化粧フィルムは、PVCフィルムに二軸延伸PETフィルムを積層したフィルムなどが用いられている。
近年では、環境適応性（廃棄物処理の観点から）を考慮してPVCフィルムを使用しない化粧フィルムの開発が試みられている。
そこで同社は、ポリブチレンテレフタレート（PBT）系樹脂とポリエチレンテレフタレート（PET）系樹脂をブレンドし化粧フィルム向けに使用する樹脂を開発している。
同社が開発した化粧フィルムの特徴は耐熱性に優れ、高温に加熱してもシボ（表面のシワ、凹凸）形状に変化せず、加熱下で荷重をかけても大きい伸びを生じないため、ホットメルト樹脂との押出ラミネーションや、鋼板との熱ラミネーションを容易に行うことができる。
また、同化粧フィルムを使用したラミネート鋼板は、耐溶剤性や耐沸水性にも優れるので、家具や家電製品向けのハウジング材に適している。 |
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| ■参入企業とメーカーシェア（2005年 国内需要） |
| メーカー名 |
販売数量ウェイト（％） |
| 辻野 |
33 |
| 東洋鋼鈑 |
20 |
| その他紙ラミメーカー |
33 |
| その他 |
14 |
| 合 計 |
100 |
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| ● |
当該市場のトップ企業は紙ラミネート分野で展開している辻野（本社：和泉市）である。
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| ● |
２位はPBTフィルムラミネート鋼板分野で最先発メーカーの東洋鋼鈑（本社：東京都千代田区）である。通常、ラミネート鋼板に貼り合せるフィルムはフィルムメーカーから調達しているが、PBTフィルムラミネート鋼板については、東洋鋼鈑が自社工場でフィルムの生産からラミネート鋼板まで一貫して生産を行なっている。
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| ■今後の動向 |
| ● |
PBTフィルムの認知度はまだ低く比較的新しいフィルムであり、製品開発や用途開拓が十分ではないため、今後の用途開発が期待される。当面はPBTの特徴を活かし包装資材から工業用品まで様々な応用先が想定されている。
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参考文献：「2006年 プラスチックフィルム・シートの現状と将来展望」
（2006年７月18日：富士キメラ総研）
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