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日本国内で生産されている太陽電池製品の需要先（国内向け）は９割弱が住宅用途と推定される。大手ハウスメーカーを中心に新築物件への搭載が進んでいる。
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太陽電池は日系メーカーがワールドワイドで事業展開している製品である。
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参入各社は、ヨーロッパなど旺盛な海外需要を開拓するため、国内及び海外に生産拠点を開設し生産能力を増強するなど事業規模を拡大している。
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| ■住宅用太陽光発電システムにおける材料特性 |
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太陽電池モジュールは、スーパーストレートタイプ、サブストレートタイプ、充填タイプに分類される。住宅用に使用されている太陽光発電システムはスーパーストレートタイプが中心である。
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太陽電池モジュールの部品構成は、太陽光線が入射する受光面側（表面側）に透明カバー（白板強化ガラス）が配置され、受光面とは反対側（裏面側）には裏面基板が配設されている。それらの透明カバーと裏面基板との間には透明樹脂（EVA）が充填されている。
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裏面基板のカバー部材は、アルミニウムなどの金属フィルムを耐候性フィルム（PETなど）でサンドウィッチ構造にすることにより、耐候耐湿性と電気絶縁性を付与している。
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| ■住宅用太陽光発電システムの市場規模推移（2007～2009、2011年 国内需要） |
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| タイプ＼年次 |
2007年 |
2008年見込 |
2009年予測 |
2011年予測 |
| 据置型 |
45,000 |
45,800 |
46,000 |
46,500 |
| 前年比 |
― |
100.7 |
100.4 |
― |
| 屋根材一体型 |
5,000 |
5,300 |
5,500 |
6,000 |
| 前年比 |
― |
106.0 |
103.8 |
― |
| 合計 |
50,500 |
51,100 |
51,500 |
52,500 |
| 前年比 |
― |
101.2 |
100.8 |
― |
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| ● |
2007年の住宅用太陽光発電システム（据置型及び屋根材一体型）の国内販売数量は５万500件（前年比81.5％）、販売金額は660億円（同81.5％）と前年実績を下回った。2011年には数量で５万2,500件（2007年比104.0％）、金額では682億円（同103.3％）に拡大すると予測される。
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| ● |
据置型と屋根材一体型製品の販売量構成比は、2007年では90対10であるのに対して、2011年は89対11となり屋根材一体型の比率がやや高まると予測される。
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| ■商品開発動向 |
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シリコン原料の不足に対応するため、現在主流の多結晶・単結晶シリコン太陽電池を代替する、新たな太陽電池の技術開発／製品開発が当面の課題となっている。
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| ● |
最も有望視されているCIS系（カルコパイライト系）太陽電池（新型の薄膜多結晶太陽電池）は、原材料にレアメタルを使用するが、薄膜でデザイン性が高いため建材分野での利用度は高い。
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| ● |
また、薄型タンデムタイプ（多接合型、スタック型、積層型とも呼ばれる）は変換効率が向上すれば、従来型太陽電池を代替することが可能である。
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| ■参入企業とメーカーシェア（2007年 国内需要） |
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| メーカー名 |
販売数量シェア（％） |
| シャープ |
50 |
| 京セラ |
20 |
| 三洋電機 |
14 |
| 三菱電機 |
14 |
| その他 |
２ |
| 合計 |
100 |
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住宅用太陽光発電システム市場の中で、据置型分野ではシャープが首位を獲得している。屋根材一体型分野では、京セラがシェアトップに位置している。
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海外の太陽光発電メーカーは、2006年頃から日本市場に参入する動きが見られる。
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| ■今後の動向 |
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欧米の需要が活性化しているため、国内の主要メーカーは輸出向けに注力しており、逆に国内市場に対する販売注力度は低下している。
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| ● |
アジア地域では、住宅の屋根自体の強度に不安があるため、太陽光発電システムを屋根に設置するのは適さないといわれてきた。
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中国では近年、RC集合住宅に対する太陽光発電システムの搭載を、国を挙げて推進しており、住宅分野では海外市場の拡大が期待される。
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参考文献：「2008年版 住設建材マーケティング便覧」
（2008年１月25日：富士経済）
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