| ● |
コンデンサは、コンデンサは電気を一時的に蓄えたり、放出したりする電子部品である。基本的には2枚の金属板を向かい合わせて、その間に誘電体をはさんだ構造をしている。蓄える静電容量が一定な固定コンデンサと、静電容量を変更できる可変コンデンサに分けられる。
|
| ● |
形状別にはリード型(樹脂ディップ型、ケース型、テープ巻型など)、チップ型、端子型などがある。
|
| ● |
固定コンデンサは誘電体の種類により、アルミ電解コンデンサ、タンタル電解コンデンサ、セラミックコンデンサ、フィルムコンデンサなどに分類される。本稿ではフィルムコンデンサを対象とする。
|
|
| ■エレクトロニクス分野における高分子材料・部品の特徴 |
| ● |
フィルムコンデンサは、他のコンデンサと比べ絶縁性、低損失、周波数特性、温度に依存する静電容量の安定性などが優れる。
|
| ● |
フィルムコンデンサの誘電体材料にはプラスチックフィルムが使用されており、二軸延伸PPフィルム(OPP)、PETフィルム、PPSフィルム、PENフィルムなどが挙げられる。
|
|
| ■用途動向(2007年見込 世界需要) |
|
|
| 用途 |
販売量構成比 |
具体的用途例 |
| AV機器 |
30 |
液晶TV、DVD、PDP、液晶ディスプレイなど |
| OA機器、家電製品 |
20 |
パソコン、照明機器、デジタル家電など |
| その他 |
50 |
通信機器、自動車、HEVなど |
| 合計 |
100 |
|
|
| ● |
フィルムコンデンサは、AV機器、OA・家電製品、通信機器、自動車、HEVなどの用途で幅広く採用されている。
|
|
| ■フィルムコンデンサの市場規模推移(2006~2009年、2011年予測:世界需要) |
|
|
| 年次 |
2006 |
2007見込 |
2008予測 |
2009予測 |
2011予測 |
| 販売数量 |
21,100 |
21,500 |
22,100 |
22,600 |
23,400 |
| 前年比 |
― |
101.9 |
102.8 |
102.3 |
― |
|
| ● |
フィルムコンデンサの世界市場(2007年見込)は、前年比101.9%の215億個、販売金額は同101.8%の1,387億円と見込まれる。2011年は2007年比110.0%の1,526億円と予測される。2、販売金額は同102.6%の429億円と見込まれる。2011年は2007年比102.6%の440億円と予測される。2、販売金額は同110.1%の567億円と見込まれ、2011年には2007年比115.7%の656億円と予測される。
|
| ● |
フィルムコンデンサは家電製品をはじめ、車載用電子機器(電源など)、中高圧コンデンサ、音響用など幅広い分野で採用されている。数量ベースでは前年比2~3%増の伸びが予想される。
|
|
| ■採用素材動向(2007年見込 世界需要) |
| 構成部材 |
使用部品・材料 |
販売量構成比(%) |
| 誘電体フィルム |
PP樹脂 |
75 |
| PET樹脂 |
23 |
| PEN、PPS樹脂 |
2 |
| 合計 |
|
100 |
|
| ● |
フィルムコンデンサに使用される誘電体フィルムはPP、PET樹脂が主流である。
|
| ● |
セラミックコンデンサとの価格競争に対応するためには、安価なOPPの採用が有利である。またPETフィルムを代替しOPPの需要増加がみられ、2007年は前年比4~5%の伸びを示している。
|
|
|
| ■参入企業とメーカーシェア(2007年見込 世界需要) |
| メーカー名 |
販売量シェア(%) |
| パナソニックエレクトロニックデバイス |
17 |
| ニッセイ電機/アルコトロニクス |
10 |
| EPCOS(独) |
8 |
| その他 |
65 |
| 合計 |
100 |
|
| ● |
パナソニックエレクトロニックデバイス(PED)は、欧州各社からの引き合いが活発化しており、ハイブリッド車用フィルムコンデンサを生産している富山工場では2007年、フル操業を続けている。
|
| ● |
ニッセイ電機は2006年9月にアルコトロニクスとの経営統合を解消し総販売代理店契約を締結している。
|
|
| ■今後の動向 |
| ● |
コンデンサ市場は、デジタル機器(高周波用途、安全規格用途など)やハイブリッド自動車などの分野で需要増加が期待されている。
|
| ● |
一方、フィルムコンデンサ市場は、小型セラミックコンデンサへの需要シフトや、高圧コンデンサ領域ではアルミ電解コンデンサとの競合関係があるなど厳しい競合環境がみられる。
|
|
参考文献:「2008年版 エレクトロニクス高分子材料の現状と将来展望」 (2007年12月7日:富士キメラ総研)
|
|