白物家電製品の世界市場(その1)

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競争が激化する、洗濯機や掃除機など衣住関連(9品目)、冷蔵庫や炊飯器など調理関連、ルームエアコンや電気式給湯器など空調・給湯関連、メンズシェーバーやヘアドライヤーなどパーソナルケア関連の4カテゴリー計35品目を対象に、2011年における世界市場の動向を取りまとめてみた。

今回対象とした家電全体の世界市場規模(生産数量ベース)
地域2010年実績2011年実績2016年予測16年/11年比
全世界合計20億4,821万台21億8,502万台35億2,122万台161.2%
中国16億6,653万台17億8,695万台9億6,907万台166.2%
インド2,906万台3,543万台9,896万台279.3%
東南アジア8,574万台9,637万台1億2,986万台134.8%
中南米3,694万台3,961万台5,045万台127.4%
日本4,196万台3,973万台3,877万台97.6%
(富士経済調べ)
世界の白物家電製品の合計生産量は、中国が17億8,695万台(2011年実績)で、世界全体の80%を超える最大の生産地となっている。今後も家電製品の生産は中国に集中する傾向であるが、エアコン、洗濯機、冷蔵庫の三大製品は新興各国で急速に普及拡大しており、東南アジア、インド、欧州(東欧)、メキシコ、ブラジルなど各地域でも生産体制が確立され、より消費地に近い地域での生産が浸透しつつある。

近年は中国の人件費上昇などの影響を受け、徐々に東南アジアへ生産を移すメーカーも増えているが、生産量全体での比率は4%強とまだ低い。インドでは、消費地としての市場拡大や外資系メーカーの事業強化などにより生産量は増加している。

近年は中国の人件費上昇などの影響を受け、徐々に東南アジアへ生産を移すメーカーも増えているが、生産量全体での比率は4%強とまだ低い。インドでは、消費地としての市場拡大や外資系メーカーの事業強化などにより生産量は増加している。

11年から16年への生産量の伸びは、インドが中国を上回ると予測する。需要の伸びも、インドの同181%増を始め、東南アジア、ブラジルが中国(同88%増)を上回ると予測する。

LGやSamsungなどグローバル展開を進めている韓国メーカーは、新興国市場で更にシェア拡大を図っている。LGは10年にはルームエアコン、11年には洗濯機や冷蔵庫も1,000万台以上の生産実績をあげている。また中国メーカーは今まで国内中心に販売を拡大して来たが、11年には米エアコン大手メーカーの南米事業や、三洋電機の白物家電事業を買収して海外市場への進出意欲も積極定期であり、ワールドワイドの家電市場における新興国メーカーの存在感が高まりつつある。更に次世代市場と目される中東・アフリカでも既に韓国や中国メーカーが合弁やM&Aなどにより販売基盤を着々と構築している。

日本メーカーは、インド、ブラジルでの販売拡大に向けて動きを活発化している。販売のみならず生産拠点の確保も進め、それぞれの地域における現地化施策や現地生産への対応を強めている。また昨年のタイの洪水被害の教訓から、部品調達のリスク分散体制もコストダウンと並行して検討スピードを速めている。

■カテゴリー別生産動向
(1)衣住関連市場規模(単位:千台)
品目/年次2011年(実績)2016年(予測)‘16/’11年比
洗濯機/洗濯乾燥機103,155124,960121.1%
アイロン112,480118,550105.4%
掃除機91,40097,100106.2%
浄水器54,83092,550168.8%
アルカリイオン整水器1,1501,445125.7%
ディスポーザー7,7409,050116.9%
温水洗浄便座5,2807,540142.8%
テレビドアホン16,16021,070130.4%
LED電球75,650990,8001309.7%
(富士経済調べ)
地産地消傾向の強い浄水器や、日本が主要市場の温水洗浄便座、トップシェアメーカーが米本国で生産を続けているディスポーザーなど一部の品目を除き、中国や東南アジアなどで大量生産する製品が多く、中国が全体の約70%を占める生産地となっている。特にアイロンやLED電球は、中国での生産が80%以上を占めている。

消費地は欧州、米国そして中国が3大市場となっている。特にLED電球市場は急拡大しており、世界の全地域で比較的高い成長を予測する。東南アジア、インド、ブラジルなどは、現時点での販売シェアは12%であるが、今後大幅な拡大が続き16年には21%を占めると予測する。

次回は、調理関連(12品目)、ルームエアコンや電気式給湯器など空調・給湯関連(5品目)、メンズシェーバー・ヘアドライヤーなどパーソナルケア関連(9品目)の3カテゴリについて取り上げる。

参考文献:「グローバル家電市場総調査 2012」
(2011年12月26日:富士経済)



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