ソフトウェアビジネス新市場 2016年版 下巻:ソフトウェアベンダー戦略編

ソフトウェアビジネス新市場 2016年版 下巻:ソフトウェアベンダー戦略編

価格 132,000円(税抜 120,000円) 出版社 富士キメラ総研
発刊日 2016年7月20日 体裁 A4版 312ページ
備考 こちらの調査資料にはCD-ROM付価格 130,000円+税、集計ファイルセット価格 150,000円+税がございます。セットをご希望の方は備考欄にセット希望とご記入ください。

関連書籍
 ・ソフトウェアビジネス新市場 2016年版 上巻:ソフトウェア市場編
 ・2016 クラウドコンピューティングの現状と将来展望

調査概要

調査テーマ

『ソフトウェアビジネス新市場 2016年版 下巻:ソフトウェアベンダー戦略編』

調査目的

企業の情報システムを構成する技術として重要なソフトウェア市場において、「パッケージ」「SaaS」の二つの提供形態別市場動向を詳細に把握することで、ソフトウェアビジネスに関する戦略立案・遂行に必要なマーケティングデータの提供を目的とした。

具体的には、主要な企業向けソフトウェアについて、主要ベンダーの国内販売数量、販売金額などの主要定量データの把握、今後の市場展望ならびにその要因を客観的かつ多角的に把握した。

なお、本調査資料はソフトウェアビジネス市場を把握する“上巻:ソフトウェア市場編”とソフトウェアベンダーの動向を把握する“下巻:ソフトウェアベンダー戦略編”の2分冊とした。

調査対象

[調査対象品目]

ⅰ.総合ベンダー個票 7社
ⅱ.詳細個票 40社
a:業務システム系 7社
b:デジタルマーケティング系 5社
c:情報分析系 2社
d:コラボレーション系 9社
e:ミドルウェア 12社
f:データベース
g:運用・管理ツール 3社
h:基本ソフト系 2社
ⅲ.簡易個票 40社
a:業務システム系 12社
b:デジタルマーケティング系 3社
c:情報分析系 3社
d:コラボレーション系 7社
e:ミドルウェア 7社
f:データベース
g:運用・管理ツール 3社
h:基本ソフト系 5社
合計 87社

調査方法

株式会社富士キメラ総研専門調査員による直接面接を基本としたヒアリング取材を実施したほか、弊社データベースや関連団体による基礎情報などを活用することにより総合的かつ客観的な調査・分析を行った。弊社専門調査員による調査対象企業に対するヒアリング取材を中心に、社内データベースを活用し、調査・分析を行った。

調査期間

2016年4月~2016年6月

調査担当

株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門

目次

I.総括編(1)

  • 1.ソフトウェアビジネス拡大ポイント(3)
  • 2.売上規模別/伸長率分析(8)
  • 3.付加価値ビジネス戦略(13)
  • 4.エコシステム分析(14)
  • 5.主要パートナー一覧(22)
  • 6.地域戦略(28)
  • 7.注目需要分析(34)
  • 8.サービス化戦略(41)
  • 9.注目ソフトウェアベンチャー一覧(42)

II.企業編(45)

  • ⅰ.総合ベンダー個票編(47)
  • ⅰ-1.SAPジャパン(48)
  • ⅰ-2.日本アイ・ビー・エム(58)
  • ⅰ-3.日本オラクル(68)
  • ⅰ-4.日本電気(75)
  • ⅰ-5.日本マイクロソフト(95)
  • ⅰ-6.日立製作所(111)
  • ⅰ-7.富士通(125)
  • ⅱ.詳細個票編(135)
  • ⅱ-a-1.アマノビジネスソリューションズ(136)
  • ⅱ-a-2.NTTデータ・ビズインテグラル(139)
  • ⅱ-a-3.スーパーストリーム(142)
  • ⅱ-a-4.電通国際情報サービス(145)
  • ⅱ-a-5.東洋ビジネスエンジニアリング(148)
  • ⅱ-a-6.日立ソリューションズ(152)
  • ⅱ-a-7.ワークスアプリケーションズ(155)
  • ⅱ-b-1.ecbeing(158)
  • ⅱ-b-2.シャノン(160)
  • ⅱ-b-3.セールスフォース・ドットコム(163)
  • ⅱ-b-4.マルケト(168)
  • ⅱ-b-5.ミックスネットワーク(171)
  • ⅱ-c-1.ウイングアーク1st(174)
  • ⅱ-c-2.SAS Institute Japan(178)
  • ⅱ-d-1.ウイングアーク1st(182)
  • ⅱ-d-2.エイネット(185)
  • ⅱ-d-3.エヌ・ティ・ティ アイティ(188)
  • ⅱ-d-4.エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート(191)
  • ⅱ-d-5.サイボウズ(194)
  • ⅱ-d-6.JFEシステムズ(198)
  • ⅱ-d-7.デジアナコミュニケーションズ(201)
  • ⅱ-d-8.日立ソリューションズ(204)
  • ⅱ-d-9.リコージャパン(207)
  • ⅱ-e-1.アシスト(210)
  • ⅱ-e-2.インフォテリア(213)
  • ⅱ-e-3.インフォマート(217)
  • ⅱ-e-4.インフォマティカ・ジャパン(220)
  • ⅱ-e-5.NRIセキュアテクノロジーズ(223)
  • ⅱ-e-6.ジェネシス・ジャパン(226)
  • ⅱ-e-7.セゾン情報システムズ(229)
  • ⅱ-e-8.データ・アプリケーション(233)
  • ⅱ-e-9.日本アバイア(236)
  • ⅱ-e-10.日本ワムネット(240)
  • ⅱ-e-11.Pivotalジャパン(243)
  • ⅱ-e-12.レッドハット(247)
  • ⅱ-g-1.arcserve Japan(252)
  • ⅱ-g-2.野村総合研究所(256)
  • ⅱ-g-3.ファルコンストア・ジャパン(260)
  • ⅱ-h-1.ヴイエムウェア(264)
  • ⅱ-h-2.シトリックス・システムズ・ジャパン(268)
  • ⅲ.簡易個票編(273)
  • ⅲ-a-1.SCSK(274)
  • ⅲ-a-2.オービックビジネスコンサルタント(275)
  • ⅲ-a-3.カシオヒューマンシステムズ(276)
  • ⅲ-a-4.スマイルワークス(277)
  • ⅲ-a-5.ディーバ(278)
  • ⅲ-a-6.テクノア(279)
  • ⅲ-a-7.日通システム(280)
  • ⅲ-a-8.ヒューマンテクノロジーズ(281)
  • ⅲ-a-9.freee(282)
  • ⅲ-a-10.マネーフォワード(283)
  • ⅲ-a-11.ミロク情報サービス(284)
  • ⅲ-a-12.ロジザード(285)
  • ⅲ-b-1.アドビシステムズ(286)
  • ⅲ-b-2.シックス・アパート(287)
  • ⅲ-b-3.のれん(288)
  • ⅲ-c-1.アシスト(289)
  • ⅲ-c-2.ESRIジャパン(290)
  • ⅲ-c-3.プラスアルファ・コンサルティング(291)
  • ⅲ-d-1.NRIセキュアテクノロジーズ(292)
  • ⅲ-d-2.キヤノンマーケティングジャパン(293)
  • ⅲ-d-3.ジャストシステム(294)
  • ⅲ-d-4.ジャパンメディアシステム(295)
  • ⅲ-d-5.テンダ(296)
  • ⅲ-d-6.ネオジャパン(297)
  • ⅲ-d-7.ブイキューブ/パイオニアVC(298)
  • ⅲ-e-1.アシスト(299)
  • ⅲ-e-2.アプレッソ(300)
  • ⅲ-e-3.インターコム(301)
  • ⅲ-e-4.エヌ・ティ・ティ ネオメイト(302)
  • ⅲ-e-5.キヤノンITソリューションズ(303)
  • ⅲ-e-6.ユニリタ(304)
  • ⅲ-e-7.リンク(305)
  • ⅲ-g-1.アクロニス・ジャパン(306)
  • ⅲ-g-2.EMCジャパン(307)
  • ⅲ-g-3.ベリタステクノロジーズ(308)
  • ⅲ-h-1.アシスト(309)
  • ⅲ-h-2.インターコム(310)
  • ⅲ-h-3.キヤノンITソリューションズ(311)
  • ⅲ-h-4.東芝(312)
  • ⅲ-h-5.ユニリタ(313)

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