2018 クラウドコンピューティングの現状と将来展望 下巻:クラウドベンダー編

2018 クラウドコンピューティングの現状と将来展望 下巻:クラウドベンダー編

価格 180,000円+税 出版社 富士キメラ総研
発刊日 2018年2月28日 体裁 A4版 235ページ
備考 こちらの調査資料には書籍版+PDF版セット 200,000円+税、書籍版+PDF/集計ファイル版セット 220,000円+税、ネットワークパッケージ版 360,000円+税がございます。セットをご希望の方は備考欄にセット希望とご記入ください。

関連書籍
 ・2018 クラウドコンピューティングの現状と将来展望 上巻:ユーザーアンケート分析、クラウド市場編
 ・2018 ワークスタイル変革ソリューション市場総調査

調査概要

調査テーマ

『2018 クラウドコンピューティングの現状と将来展望 下巻』

調査目的

クラウドサービス市場動向を分析し、市場トレンドの方向性を明確化するとともに、クラウドサービス市場に参入するベンダーのビジネス実績や戦略などを分析することで、クラウドサービス市場全体の将来展望を把握し、クラウドサービス市場で優位性を確保するためのマーケティング戦略立案の基礎データを提供することを目的とした。

調査対象企業

A メガクラウドベンダー 4社
B コンピューターベンダー 5社
C SIベンダー 7社
D キャリア/サービスプロバイダー 7社
E CIベンダー 3社
合計 26社

調査項目

 メガクラウドベンダー、コンピューターベンダー、SIベンダー、キャリア/サービスプロバイダー
  1.企業プロフィール
  2.クラウドビジネスへの取り組み
  3.SaaS/DaaSへの取り組み
  4.IaaS/PaaSへの取り組み
  5.ホスティングへの取り組み
  6.共同利用サービスへの取り組み
  7.プライベートクラウドへの取り組み
  8.クラウドインテグレーションへの取り組み
  9.クラウド関連ツールへの取り組み
  10.他社クラウドへの取り組み
 
 CIベンダー
  1.企業プロフィール
  2.IaaS/PaaSへの取り組み
  3.PaaSへの取り組み
  4.クラウドインテグレーションへの取り組み
  5.クラウド関連ツールへの取り組み

調査方法

株式会社富士キメラ総研専門調査員による直接面接を基本としたヒアリング取材を実施したほか、弊社データベースや関連団体による基礎情報などを活用することにより総合的かつ客観的な調査・分析を行った。

調査期間

2017年11月~2018年2月

調査担当

株式会社富士キメラ総研 第二部門

備考

[本市場調査資料について]
1.略語・略称・単語一覧(表記について)

カテゴリー正式名称文章中の略称
ベンダー名エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズNTTコミュニケーションズ
エヌ・ティ・ティ・データNTTデータ
日本アイ・ビー・エム日本IBM
サービス名Amazon Web ServicesAWS
Google Cloud PlatformGCP
Microsoft Office 365Office 365
Microsoft Dynamics 365Dynamics 365
Microsoft AzureAzure
用語Business Intelligence BI
Business to BusinessBtoB
Business to ConsumerBtoC
Compound Average Growth RateCAGR
Data WarehouseDWH
DatabaseDB
Internet of ThingsIoT
Open Source Software OSS
Server Based Computing SBC
Systems of EngagementSoE※1
Systems of RecordSoR※2
Virtual Desktop InfrastructureVDI
Virtual Private Network VPN

※1:“Engagement(つながり)”を重視し、複数のチャネルから提供される情報を収集し、それを分析、予測することで創造的な価値を引き出すシステム(構造化および非構造化データ、膨大なデータ、拡張性のあるデータなどのデータ特性が挙げられる)。
※2:記録を重視した従来型のシステム(構造化データ、一定規模データなどのデータ特性が挙げられる)。

2.対象サービス
【パブリッククラウド】

  • 「SaaS」「DaaS」「IaaS/PaaS」の三つのサービスに大別した。

[SaaS]

  • ネットワーク経由でアプリケーションを提供するサービスを対象とした。

[DaaS]

  • ネットワーク経由でデスクトップ環境を提供するサービスの内、サービス提供基盤が共有基盤であるサービスを対象とした。

[IaaS/PaaS]

  • ネットワーク経由でインフラリソースやアプリケーションを稼働するためのプラットフォームリソースを提供するサービスの内、リソースプール型の環境が実装されているサービスを対象とした。
  • 売上については下表セグメントに大別し分析した。
 
セグメント詳細
リソース提供
IaaS・サーバーやストレージ、ネットワークなどのインフラリソース。
PaaS・アプリケーションを稼働するためのプラットフォームリソース。
クラウドインテグレーション
コンサルティング/導入支援・IaaS/PaaSの提供に伴うコンサルティングや導入支援。
運用サービス・IaaS/PaaSの利用に伴うユーザー個別対応の運用サービス。

●共有型

  • リソースタイプが仮想共有型(仮想専有型含む)のサービスを対象とした。

●専有型

  • リソースタイプが物理専有型のサービスを対象とした。

【ホスティング】

  • ネットワーク経由でインフラリソースを提供するサービスの内、リソースプール型の環境が実装されていないサービスを対象とした。
 

●共有型

  • リソースタイプが共有型(VPS含む)のサービスを対象とした。

●専有型

  • リソースタイプが物理専有型のサービスを対象とした。

【共同利用サービス】

  • 同じような業務システムを構築・利用しているユーザー同士が、システムの共通化を図り、一つのシステムが複数の企業で利用されるサービスを対象とした。

【プライベートクラウド】

  • 「クラウド環境構築」「統合環境構築」「仮想化環境構築」「シンクライアント環境構築」の四つのソリューションに大別した。
  • ユーザー資産で構築する形態のみを対象とし、ベンダー資産のホスティングサービスとして提供する形態は、ホスティングに含めた。

[クラウド環境構築ソリューション]

  • システム運用の標準化・自動化を実現するクラウド環境をユーザー資産として構築するソリューションを対象とした。

[統合環境構築ソリューション]

  • 複数の仮想化環境のリソースをプール化、一元管理化できる環境をユーザー資産として構築するソリューションを対象とした。

[仮想化環境構築ソリューション]

  • 仮想化ソフトを利用して複数の仮想マシンを1台の物理サーバー上で稼働させる環境をユーザー資産として構築するソリューションを対象とした。

[VDI構築ソリューション]

  • シンクライアント環境をユーザー資産として構築するソリューションを対象とした。

3.クラウドベンダー編の見方

1)企業プロフィールの出典

  • 従業員数、資本金、年商規模に関しては公開情報を基に記載した。

2)主要株主

  • 最も株式の保有率が高い企業を記載した。

3)業種の定義

業種対象
製造業プロセス製造業、組立加工製造業
金融業銀行/金融商品業、保険業
流通業卸売業、小売業、運輸業
サービス業情報通信/Web関連情報通信業、情報サービス業
エンターテインメントコンシューマー向けビジネスを中心に展開する情報サービス業
その他サービス宿泊業、飲食サービス業、その他サービス業
公共官公庁、自治体、社会インフラ
その他文教、医療、ほか

4)利用用途の定義(IaaS/PaaS)

用途定義
エンドユーザー向け・ユーザーが社内基盤として利用する用途。
SoR・記録を重視した従来型のシステム。
・構造化データ、一定規模データなどのデータ特性が挙げられる。
基幹系システム・企業が業務処理に必要とする主要な機能を有したシステム。
情報系システム・企業が社内外間での情報共有に必要とする主要な機能を有したシステム。
SoE・“Engagement(つながり)”を重視し、複数のチャネルから提供される情報を収集し、それを分析、予測することで創造的な価値を引き出すシステム。
・構造化および非構造化データ、膨大なデータ、拡張性のあるデータなどのデータ特性が挙げられる。
ビッグデータ・ビッグデータ分析を実現するシステム。
IoT・IoTを実現するシステム。
AI・機械学習やディープラーニングを実現するシステム。
サービスプロバイダー向け・ユーザーがサービス基盤として利用する用途。
BtoBtoB・ビジネスユーザー向けのサービス(SaaS、プラットフォームサービスなど)基盤システム。
BtoBtoC・コンシューマー向けのサービス(ソーシャルゲーム、音楽配信、SNSなど)基盤システム。

目次

I.総括編(1)

  • 1.クラウド市場の業界構造(3)
  • 2.クラウドベンダーランキング(2017年度売上)(5)
  • 3.IaaS/PaaS比較(10)

II.クラウドベンダー編(17)

  • A.メガクラウドベンダー(19)
  • A-1.アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社(21)
  • A-2.グーグル・クラウド・ジャパン合同会社(30)
  • A-3.株式会社セールスフォース・ドットコム(40)
  • A-4.日本マイクロソフト株式会社(49)
  • B.コンピューターベンダー(59)
  • B-1.日本アイ・ビー・エム株式会社(61)
  • B-2.日本オラクル株式会社(70)
  • B-3.日本電気株式会社(79)
  • B-4.株式会社日立製作所(88)
  • B-5.富士通株式会社(96)
  • C.SIベンダー(105)
  • C-1.伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(107)
  • C-2.株式会社インテック(115)
  • C-3.株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(123)
  • C-4.新日鉄住金ソリューションズ株式会社(130)
  • C-5.TIS株式会社(138)
  • C-6.日本ユニシスグループ(145)
  • C-7.株式会社日立システムズ(153)
  • D.キャリア/サービスプロバイダー(161)
  • D-1.株式会社インターネットイニシアティブ(163)
  • D-2.エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社(171)
  • D-3.KDDI株式会社(180)
  • D-4.GMOインターネットグループ(188)
  • D-5.ソフトバンク株式会社(196)
  • D-6.ビッグローブ株式会社(203)
  • D-7.富士通クラウドテクノロジーズ株式会社(210)
  • E.CIベンダー(219)
  • E-1.アイレット株式会社(221)
  • E-2.クラウドエース株式会社(226)
  • E-3.株式会社サーバーワークス(231)

データサービス(FK-Mards)

  • データでの部分利用をご要望の方は、弊社サービスである「FK-Mards(エフケイマーズ)」もご検討ください。
  • FK-Mards(エフケイマーズ)」は、富士経済グループが発刊するオリジナル市場調査レポートをインターネット経由でご提供するサービスです。1冊の調査資料を市場別に細分化しデータ化していますので、検索機能を使用することで検索ワードより、複数資料から横断的に必要なデータを抽出・取得できます。
  • データ収載分野も、電子部品・マテリアル・FA機器・食品・化粧品・医薬品・サービス産業など多岐に渡っており、様々なジャンルの有力参入企業に関する市場調査レポート、市場規模やシェア、チャネル動向などが把握できます。
  • 本サービスは法人向けの会員サービスとして入会金(30,000円+税)及び基本料金をお支払いいただくことでデータをダウンロードできるユーザーIDをお渡ししております。インターネットを介したサービスのため、24時間いつでもご利用可能です。
  • サービスの詳細に関してはFK-Mardsサイトをご覧ください。

サンプルPDFにすすむFK-Mards 初めての方へすすむ