アグリビジネスの現状と将来展望 2015

アグリビジネスの現状と将来展望 2015

価格 120,000円+税 出版社 富士経済
発刊日 2015年1月21日 体裁 A4版 256ページ
備考 こちらの調査資料にはPDF版 120,000円+税、書籍版+PDF版セット 140,000円+税がございます。セットをご希望の方は備考欄にセット希望とご記入ください。

調査概要

調査テーマ

『アグリビジネスの現状と将来展望 2015』

調査目的

本調査レポートでは、生産から流通、販売に至る各シーンにおいて異業種からの参入が相次いでいる“アグリビジネス”市場に注目し、農業従事者減少やTPPへの参入表明を背景とした政府による「強い農業」政策、養液栽培関連プラントの輸出推進、食への安全意識向上に伴うトレーサビリティの強化等により、今後成長が期待される養液栽培関連プラント及び関連装置・機器・資材、IT・ネットワーク技術、環境負荷低減型アグリ資材の市場実態を、国内市場と日系参入企業の海外展開状況なども踏まえて精査している。また栽培ビジネスを行う民間企業の事業実態を明らかにすると共に、農産物の生産(栽培)~流通・販売に携わる注目企業を取り上げることで、今後のアグリビジネスの可能性を検証した。

調査対象市場

 ◇養液栽培関連プラント市場
  ◆植物工場(完全人工光型)
  ・プラント型
  ・ユニット型
  ◆湛液型栽培プラント
  ◆NFT栽培プラント
  ◆固形培地栽培プラント
 
 ◇養液・施設栽培関連装置・機器・資材市場
  ◆灌水/給液管理装置
  ◆栽培用空調機器
  ◆植物育成用光源
  ◆固形培地
  ◆ガラス/フィルムハウス
  ◆養液栽培用肥料
 
 ◇栽培関連IT・ネットワーク技術市場
  ◆環境制御装置
  ◆栽培管理・モニタリングシステム
 
 ◇環境負荷低減型アグリ資材市場
  ◆天敵農薬
  ◆微生物農薬
 
 ◇栽培ビジネス事例編(16社)
  ※植物工場や露地栽培など収益性を目指した農業を行う企業事例
 
 ◇注目アグリビジネス事例編(9社)
  ※農産物の生産(栽培)、加工・流通、販売に携わる企業事例

調査方法

弊社専門調査員による関連企業・団体等へのヒアリングにより個別情報を収集し、参入各社・団体が公表する既存情報の確認・要約とともに、レポートを取りまとめた。

調査期間

2014年10月~2015年1月

調査担当

株式会社富士経済大阪マーケティング本部第三事業部アグリプロジェクト

目次

I.総括編

  • 1.アグリビジネスの全体俯瞰(1)
  • 2.アグリ関連品目市場動向
  • 1)全体市場規模推移(3)
  • 2)個別品目市場規模推移
  • (1)養液栽培関連プラント市場(4)
  • (2)養液・施設栽培関連装置・機器・資材市場(5)
  • (3)栽培関連IT・ネットワーク技術市場(6)
  • (4)環境負荷低減型アグリ資材市場(7)
  • 3)単位面積当りの栽培プラントイニシャルコストの概況
  • (1)タイプ別植物工場の概要と特徴(8)
  • (2)タイプ別の単位面積当りのイニシャルコストと動向(9)
  • (3)完全人工光型植物工場サプライヤーの事業動向(10)
  • 3.植物工場産野菜(レタス類)の市場規模と単価の推移(12)
  • 4.民間企業による栽培ビジネス参入事例の分析(栽培ビジネス事例編の纏め)
  • 1)調査対象事業者別にみた栽培作物の販売実績推移(14)
  • 2)完全人工光型植物工場に於ける栽培状況の比較(16)
  • 3)太陽光利用型植物工場(太陽光併用型含む)/露地栽培に於ける栽培状況の比較(20)
  • 4)プラントのイニシャルコストと栽培面積の相関(24)
  • 5)完全人工光型植物工場に於ける栽培面積と人工照明の使用本数の相関(25)
  • 6)植物工場設置のイニシャルコストの内訳(25)
  • 7)完全人工光型植物工場/太陽光利用型植物工場(太陽光併用型含む)のランニングコストの状況(26)
  • 8)完全人工光型植物工場に於ける採用光源別/生産規模(日産)別のレタスの生産コスト(27)
  • 5.栽培ビジネス主要参入企業一覧
  • 1)完全人工光型植物工場(29)
  • 2)太陽光併用型植物工場(35)
  • 3)太陽光利用型植物工場(36)
  • 6.環境負荷低減栽培技術の動向
  • 1)農作業負荷の軽減化に寄与する農業機械(40)
  • 2)再生可能エネルギー利用型栽培システム(41)
  • 3)廃熱・未利用熱利用型栽培システム(42)
  • 7.海外における植物工場の導入状況
  • 1)近隣諸国における植物工場の導入状況(43)
  • 2)各国政府の植物工場向け助成制度、普及促進政策等の取り組み(48)
  • 3)中国・台湾・シンガポールの植物工場及び関連機器メーカー、大学、研究機関の動向(49)
  • 8.農業関連法規制・施策動向とマーケットへの影響(54)
  • 9.農業の新しい流通ビジネスの最新動向
  • 1)栽培管理・モニタリングシステムベンダーと利用シーン別ユーザーとの相関(63)
  • 2)栽培管理・モニタリングシステムの拡大要因と今後の方向性(64)
  • 3)業種別栽培ビジネス参入企業の栽培方式と販売ルートの比較(65)
  • 4)栽培方式別の主な販売ルート及び今後の方向性(66)
  • 5)市場外流通の拡大とその要因(67)
  • 10.アグリビジネスの現状課題と今後の方向性(69)
  • 11.農業関連統計(70)

II.個別品目市場編

  • A.養液栽培関連プラント市場
  • 1.植物工場(完全人工光型)(75)
  • 2.湛液型栽培プラント(86)
  • 3.NFT栽培プラント(91)
  • 4.固形培地栽培プラント(96)
  • B.養液・施設栽培関連装置・機器・資材市場
  • 1.灌水/給液管理装置(101)
  • 2.栽培用空調機器(106)
  • 3.植物育成用光源(112)
  • 4.固形培地(123)
  • 5.ガラス/フィルムハウス(130)
  • 6.養液栽培用肥料(137)
  • C.栽培関連IT・ネットワーク技術市場
  • 1.環境制御装置(143)
  • 2.栽培管理・モニタリングシステム(150)
  • D.環境負荷低減型アグリ資材
  • 1.天敵農薬(155)
  • 2.微生物農薬(162)

III.栽培ビジネス事例編

  • 1.会津富士加工株式会社(169)
  • 2.株式会社阿蘇バイオテック(174)
  • 3.イオンアグリ創造株式会社(178)
  • 4.OAファーム株式会社/オリックス不動産株式会社(182)
  • 5.カゴメ株式会社(186)
  • 6.京王電鉄株式会社(190)
  • 7.株式会社グランパ(193)
  • 8.株式会社グリーンクロックス(198)
  • 9.西部ガス株式会社(202)
  • 10.JFEライフ株式会社(206)
  • 11.株式会社スプレッド(210)
  • 12.株式会社東芝(214)
  • 13.株式会社トーホーファーム(218)
  • 14.日清紡ホールディングス株式会社(222)
  • 15.ローム株式会社(226)
  • 16.有限会社ワタミファーム(229)

IV.注目アグリビジネス事例編

  • 1.アイリスオーヤマ株式会社(233)
  • 2.オイシックス株式会社(236)
  • 3.鹿島建設株式会社(239)
  • 4.株式会社神戸製鋼所(242)
  • 5.株式会社ダスキン(244)
  • 6.株式会社デンソー(246)
  • 7.西日本鉄道株式会社(248)
  • 8.ベルグアース株式会社(251)
  • 9.ローム株式会社(255)

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