機能性化粧品マーケティング要覧 2017-2018

機能性化粧品マーケティング要覧 2017-2018

価格 120,000円+税 出版社 富士経済
発刊日 2017年11月22日 体裁 A4版 312ページ
備考 こちらの調査資料にはPDF/データ版 130,000円+税、書籍版+PDF/データ版セット 150,000円+税、ネットワークパッケージ版 240,000円+税がございます。セットをご希望の方は備考欄にセット希望とご記入ください。

関連書籍
 ・化粧品マーケティング要覧 2017 No.2
 ・機能性化粧品マーケティング要覧 2016-2017

調査概要

調査テーマ

『機能性化粧品マーケティング要覧 2017-2018』
~複合化する機能コンセプトのトレンドを探求する~

調査目的

特に2015年以降の化粧品業界における機能別動向と注目商品の訴求別動向を調査・分析することにより、複合化によって変化する化粧品の機能コンセプトのトレンドを明らかにし、今後の展望を探る。

調査項目

 A.調査対象
  1.本資料の調査対象
  2.機能性化粧品の定義
 
 B.総括編
  1.機能性化粧品市場規模推移
  2.カテゴリー別マーケットスケール
  3.業態別マーケットスケール
  4.カテゴリー別主要機能定義
  5.ホワイトニング市場
  6.アンチエイジング市場
  7.敏感肌市場
  8.アクネ対応市場
 
 C.機能編
  1.市場概要
  2.マーケットスケール推移
  3.品目別マーケットシェア
  4.業態・チャネル別市場動向
  5.種類別市場動向
  6.種類別・業態別マーケットシェア
  7.注目新成分/コンセプト動向
  8.今後の方向性
  9.主要商品リスト
 
 D.注目商品訴求動向
  1.対象商品の定義
  2.価格帯別展開状況
  3.市場規模推移
  4.機能別市場規模推移
  5.マーケットシェア
  6.販売チャネル別動向
  7.主要商品リスト

調査対象

スキンケア   (5機能)  ボディケア (5機能)
ベースメイク  (6機能)  ヘアケア  (5機能)

調査方法

  • 弊社専門調査員による対象企業及び関連企業・団体などへの面接取材による情報収集を行った。
  • 販売金額などは、有価証券報告書などの提出のある企業はそれに準拠し、その他の企業については弊社専門調査員による推定値。
    また特に断りのない限り、発売元出荷金額として提示した。
  • 従来までは販売金額は各企業の単体決算での出荷金額を基準としていたが、有価証券報告書は2001年より単体決算より連結決算報告に重点が移行したことに伴い、弊社の数値についても連結決算ベースの実績に改めた。
  • なお、マーケットスケールの算出は経済産業省「化粧品統計」及び財務省「貿易統計」をベースに、弊社専門調査員における主要化粧品企業約180社の集計・分析によるものとした。
  • 各カテゴリーの数値は年次(1~12月)ベースとした。
  • また、通信販売メーカーは面談ではないものの、電話等のカウンセリングに対応しているケースが多く、店頭販売においても百貨店や直営店でカウンセリング販売するケースが多いことから、本資料においてはカウンセリング実績で算出した。
 

<販売実績の基準>

■経済産業省「化粧品出荷統計」の数値基準:[1]~[5]のいずれかであり、その基準はメーカーにより異なる。
■本調査の数値基準:[2]~[7]のいずれかの時点での出荷数値基準とし、区分別に代表企業例は下記参照。

区  分 代表企業
[2] メーカー→販売会社 ポーラ、日本メナード化粧品、ヤクルト本社などの訪問販売の化粧品企業
[3] メーカー→代理店 伊勢半、イミュ、ホーユー、マンダム等の一般品化粧品企業
ライオン、ユニリーバ・ジャパン、サンスター等のトイレタリー企業の他、ノエビア、エイボン・プロダクツ等
[6] 販売会社→代理店 エフティ資生堂、クラシエホームプロダクツ、P&G ジャパン等
[7] 販売会社→小売店 資生堂、カネボウ化粧品、コーセー、P&Gマックスファクター、花王等の小売店とボランタリーチェーン契約している化粧品企業 資生堂フィティット、カネボウコスメット、コーセーコスメニエンス等
[4] メーカー→小売店 日本ロレアル、エスティローダー、シャネル等の外資系化粧品企業
アルビオン、ディシラ、イプサ、アユーラ ラボラトリーズ、エキップ等
[5] メーカー→ユーザー ファンケル、ディーエイチシー、オルビス、再春館製薬所等の通販化粧品事業
※メーカー→ディストリビューター ネットワークで販売展開している日本アムウェイ、ニュースキン ジャパン等

※販売会社を起用している資生堂、カネボウ化粧品、コーセー等は連結決算の対象である販売会社までを含めた数値とする。ただし、 ポーラ、日本メナード化粧品等の訪問販売の化粧品メーカーについては、販売会社が連結の対象となっていないことから、メーカーから販売会社への出荷金額である。

調査期間

2017年9月~2017年11月

調査担当

株式会社富士経済 東京マーケティング本部 第二部

目次

はじめに

調査概要

調査対象(1)

  • 1.本資料の調査対象(1)
  • 2.機能性化粧品の定義(2)

総括編(7)

  • 1.機能性化粧品市場規模推移(9)
  • 2.カテゴリー別マーケットスケール(機能性化粧品市場)(10)
  • 3.業態別マーケットスケール(機能性化粧品市場)(11)
  • 4.カテゴリー別主要機能定義(総括編)(12)
  • 5.ホワイトニング市場(13)
  • 6.アンチエイジング市場(19)
  • 7.敏感肌市場(25)
  • 8.アクネ対応市場(30)

機能編(35)

  • I.スキンケア(37)
  • 1.モイスチャー(44)
  • 2.ホワイトニング(63)
  • 3.アンチエイジング(79)
  • 4.敏感肌(96)
  • 5.アクネ対応(104)
  • 6.注目商品訴求動向
  • 1)オールインワンスキンケア(113)
  • 2)酵母・発酵スキンケア(121)
  • II.ベースメイク(127)
  • 1.モイスチャー(133)
  • 2.ホワイトニング・UV(146)
  • 3.アンチエイジング(156)
  • 4.皮脂過剰抑制(166)
  • 5.敏感肌(174)
  • 6.注目商品訴求動向
  • 1)BB・CC(180)
  • 2)クッションファンデーション(187)
  • III.ボディケア(193)
  • 1.モイスチャー(200)
  • 2.UV(ホワイトニング)(218)
  • 3.スリミング/マッサージ効果(230)
  • 4.敏感肌(237)
  • 5.注目商品訴求動向
  • ・サンスクリーン(246)
  • IV.ヘアケア(252)
  • 1.モイスチャー&マイルド(258)
  • 2.ダメージケア(271)
  • 3.頭皮ケア(282)
  • 4.アンチエイジング(293)
  • 5.注目商品訴求動向
  • ・家庭用ノンシリコンヘアケア(305)

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