2018年版 住宅ビジネス/新築・リフォーム企業戦略の現状と将来展望

2018年版 住宅ビジネス/新築・リフォーム企業戦略の現状と将来展望

価格 150,000円+税 出版社 富士経済
発刊日 2018年3月29日 体裁 A4版 294ページ
備考 こちらの調査資料にはPDF版 150,000円+税、書籍版+PDF版セット 170,000円+税、ネットワークパッケージ版 300,000円+税がございます。セットをご希望の方は備考欄にセット希望とご記入ください。

関連書籍
 ・住宅・業務・エネルギー分野向け人工知能(AI)・IoT導入実態/市場規模予測調査 2017
 ・2017年版 住設建材マーケティング便覧

調査概要

調査テーマ

『2018年版 住宅ビジネス/新築・リフォーム企業戦略の現状と将来展望』
~異業種コラボレーション、グループ間連携が加速する住宅業界の最新トレンド徹底調査~

調査対象企業

 1.積水ハウス
 2.積水化学工業
 3.大和ハウス工業
 4.住友林業
 5.旭化成ホームズ
 6.ミサワホーム
 7.トヨタホーム
 8.三井ホーム
 9.ヤマダ・エスバイエルホーム
 10.東急不動産
 11.タマホーム
 12.桧家ホールディングス
 13.メルディアグループ
 14.サンヨーホームズ
 15.JPホーム
 16.三菱地所レジデンス
 17.東京建物
 18.大東建託
 19.LIXIL
 20.パナソニック(エコソリューションズ社)
 21.TOTO
 22.大阪ガス
 23.東京ガスリモデリング
 24.TOKAIホールディングス
 25.カインズ
 26.ヤマダ電機
 27.エディオン
 28.三井不動産リフォーム
 29.長谷工リフォーム
 30.大京リフォーム・デザイン
 31.近鉄不動産
 32.ナカヤマ
 33.セカイエ
 34.住友不動産
 35.カチタス
 36.フジ住宅
 37.リノべる
 38.インテリックス
 39.リビタ
 40.阪急不動産
 41.大京穴吹不動産
 42.東急リバブル
 43.小田急不動産
 44.ホームプロ
 45.LIFULL
 46.エボラブルアジア
 47.アンビション
 48.京王電鉄
 49.アパマンショップホールディングス
 50.長谷工ライブネット

調査ポイント

[1] 新築住宅、リフォーム、リノベーション、インターネット仲介、民泊、サブリース事業者の事業展開動向を調査
[2] IoT・AI技術の採用、派生ビジネス、アライアンス、海外事業をポイントに最新の取り組みから戦略を分析
[3] 各社の「住宅ビジネス」戦略を分析し、今後の住宅業界が進む方向性を明確化

調査方法

弊社専門調査員による参入企業・周辺企業に対する直接面接取材及び一部電話によるヒアリングを実施

調査期間

2017年11月~2018年3月

調査担当

株式会社富士経済 大阪マーケティング本部 第二部

目次

I.総括編(1)

  • 1.住宅ビジネスの将来動向(3)
  • 1)住宅ビジネスの将来動向(3)
  • 2)今後の住宅ビジネス拡大の鍵を握る商品、サービス(4)
  • 2.住宅業界におけるバリューチェーン・多角化ビジネスの現状(5)
  • 1)住宅業界のバリューチェーン・多角化ビジネスの現状(5)
  • 2)事業者別の事業多角化状況(7)
  • (1)ハウスメーカー(7)
  • (2)ハウスメーカー/デベロッパー/ビルダー(8)
  • (3)住設建材メーカー系、エネルギー系事業者(9)
  • (4)買取再販・リノベーション系事業者(10)
  • (5)その他リフォーム事業者(11)
  • 3)住宅業界におけるアライアンスの特徴(12)
  • 3.新築住宅の現状(14)
  • 1) 新築住宅のトレンド(14)
  • (1)戸建住宅・集合住宅区分による新設住宅着工戸数のトレンド(14)
  • (2)ハウスメーカーにおける新築戸建住宅の販売戸数(14)
  • (3)新築戸建住宅商品のトレンド(15)
  • (4)デベロッパー、賃貸住宅ビルダーにおける新築集合住宅の販売戸数(22)
  • (5)新築集合住宅商品のトレンド(22)
  • 2)新築住宅におけるAI、IoT技術活用のポイント(23)
  • 4.ストック住宅の現状(25)
  • 1) ストック住宅のトレンド(25)
  • (1)戸建住宅・集合住宅区分によるストック住宅のトレンド(25)
  • (2)持家・借家区分によるストック住宅のトレンド(25)
  • 2) リフォーム・リノベーション市場の動向(26)
  • (1)工事種類別動向(件数)(26)
  • (2)工事種類別動向(受注高)(26)
  • 3)主な事業者におけるリフォーム事業動向(27)
  • (1)大手ハウスメーカー(27)
  • (2)住設建材メーカー、エネルギー事業者(28)
  • (3)小売事業者(29)
  • (4)デベロッパー系事業者(30)
  • (5)買取再販・リノベーション系事業者(31)
  • 4)中古住宅流通の動向(32)
  • (1)中古住宅流通に伴う各プレーヤーの役割の変化(32)
  • (2)主なデベロッパーやハウスメーカーにおける中古住宅流通事業の参入状況(32)
  • (3)主な不動産仲介事業者における中古再販参入状況(33)
  • (4)中古住宅流通市場(33)
  • (5)買取再販住宅における市場規模(34)
  • (6)中古流通住宅普及拡大のための対策(35)
  • 5)空き家関連ビジネス(36)
  • (1)空き家住宅数推移(36)
  • (2)空き家住宅の内訳(36)
  • (3)主な空き家住宅活用ビジネス(37)
  • 5.その他住宅関連のトレンド(38)
  • 1)サブリース関連ビジネス(38)
  • (1)サブリーススキーム(38)
  • (2)サブリースを活用したバリューアップスキーム(38)
  • (3)サブリースを活用した賃貸管理住宅のバリューアップを実施している主な事業者(38)
  • (4)サブリース住宅戸数推移(39)
  • 2)民泊関連ビジネス(40)
  • (1)民泊施設に関する法制度(40)
  • (2)民泊ビジネスにおける主な参入プレーヤー(40)
  • (3)民泊施設運営の流れと運営サービス業における参入プレーヤー(41)
  • (4)民泊ビジネス向けAI・IoT活用サービスの展開状況(42)
  • 3)リフォーム向けインターネット仲介ビジネス(43)
  • (1)主なインターネット仲介事業者におけるリフォーム事業展開動向(43)
  • (2)提携施工会社との提携状況と事業の位置づけ(43)
  • 4)シニア向け住宅ビジネス(44)
  • (1)サービス付き高齢者住宅戸数の推移(44)
  • (2)シニア向けサービス事業(45)
  • 6.事業者別にみる住宅事業の注力点と戦略(46)
  • 1)新築事業における住宅事業の展開動向(46)
  • 2)リフォーム事業における住宅事業の展開動向(47)
  • 7.住宅関連事業者のグローバル戦略(49)
  • 1)住宅事業者によるエリア別グローバル進出状況(49)
  • 2)主要日系ハウスメーカーの住宅事業における海外進出状況(50)
  • 3)注目国における住宅データベース(51)
  • 8.事業者における採用部材の傾向(52)
  • 9.住宅関連法制度の概要(57)
  • 1)新築(57)
  • 2)リフォーム等(59)
  • 3)リノベーション、空き家活用等(61)

II.事業者戦略編(63)

  • 【A.新築・リフォーム事業者編】(65)
  • 1.積水ハウス(67)
  • 2.積水化学工業(75)
  • 3.大和ハウス工業(81)
  • 4.住友林業(91)
  • 5.旭化成ホームズ(98)
  • 6.ミサワホーム(104)
  • 【B.新築事業者編】(111)
  • 7.トヨタホーム(113)
  • 8.三井ホーム(119)
  • 9.ヤマダ・エスバイエルホーム(124)
  • 10.東急不動産(128)
  • 11.タマホーム(134)
  • 12.桧家ホールディングス(138)
  • 13.メルディアグループ※(144)
  • 14.サンヨーホームズ(147)
  • 15.JPホーム※(152)
  • 16.三菱地所レジデンス(154)
  • 17.東京建物(159)
  • 18.大東建託(165)
  • 【C.リフォーム事業者・リノベーション事業者編】(171)
  • 19.LIXIL(173)
  • 20.パナソニック(エコソリューションズ社)(178)
  • 21.TOTO(183)
  • 22.大阪ガス(187)
  • 23.東京ガスリモデリング(191)
  • 24.TOKAIホールディングス(195)
  • 25.カインズ(199)
  • 26.ヤマダ電機※(203)
  • 27.エディオン※(206)
  • 28.三井不動産リフォーム※(209)
  • 29.長谷工リフォーム※(211)
  • 30.大京リフォーム・デザイン(213)
  • 31.近鉄不動産(218)
  • 32.ナカヤマ※(222)
  • 33.セカイエ(225)
  • 34.住友不動産(229)
  • 35.カチタス(233)
  • 36.フジ住宅※(237)
  • 37.リノべる(239)
  • 38.インテリックス(243)
  • 39.リビタ(247)
  • 40.阪急不動産(251)
  • 41.大京穴吹不動産(256)
  • 42.東急リバブル(261)
  • 43.小田急不動産※(265)
  • 【D.インターネット仲介事業者編】(269)
  • 44.ホームプロ(271)
  • 45.LIFULL(273)
  • 【E.民泊事業者編】(277)
  • 46.エボラブルアジア(279)
  • 47.アンビション(282)
  • 48.京王電鉄(284)
  • 【F.サブリース事業者編】(287)
  • 49.アパマンショップホールディングス(289)
  • 50.長谷工ライブネット(292)

サンプルPDF

  • リンク先のPDFはサンプルの為、数値及びグラフなどのデータは削除しております。
    本ページのサンプルPDFはFK-Mardsで使用しているPDFを表示します。

データサービス(FK-Mards)

  • データでの部分利用をご要望の方は、弊社サービスである「FK-Mards(エフケイマーズ)」もご検討ください。
  • FK-Mards(エフケイマーズ)」は、富士経済グループが発刊するオリジナル市場調査レポートをインターネット経由でご提供するサービスです。1冊の調査資料を市場別に細分化しデータ化していますので、検索機能を使用することで検索ワードより、複数資料から横断的に必要なデータを抽出・取得できます。
  • データ収載分野も、電子部品・マテリアル・FA機器・食品・化粧品・医薬品・サービス産業など多岐に渡っており、様々なジャンルの有力参入企業に関する市場調査レポート、市場規模やシェア、チャネル動向などが把握できます。
  • 本サービスは法人向けの会員サービスとして入会金(30,000円+税)及び基本料金をお支払いいただくことでデータをダウンロードできるユーザーIDをお渡ししております。インターネットを介したサービスのため、24時間いつでもご利用可能です。
  • サービスの詳細に関してはFK-Mardsサイトをご覧ください。

サンプルPDFにすすむFK-Mards 初めての方へすすむ