プラスチックリサイクル 世界の規制と対策・要素技術開発の動向と市場展望

プラスチックリサイクル 世界の規制と対策・要素技術開発の動向と市場展望

〇世界中で開発が加速する「マテリアルリサイクル」「ケミカルリサイクル」の最前線
〇各国の廃プラ排出・リサイクル処理の現状と関連法規制の動向、企業の取り組み事例
〇要素技術高機能化の展望(処理手法、識別分別、分析評価、複合材料のリサイクル)

価格 60,500円(税抜 55,000円) 出版社 サイエンス&テクノロジー
→E-mailまたは郵送DM案内登録会員価格:52,250円+税
発刊日 2021年7月28日 体裁 B5判並製本 346頁
ISBNコード 978-4-86428-266-6 Cコード C3058

本書の内容/ポイント

 資源枯渇、廃棄物処理、海洋流出など環境破壊への懸念、CO2排出による地球温暖化への影響…
 持続可能な社会の実現に向け、立ちはだかる課題を解決し、資源を有効に活用するために、
 進化を続ける『プラスチックサイクル技術』の"今"と"これから"を徹底解説した一冊です。


世界の廃プラスチック規制と、各国・企業・関連組織の動向、プラスチックリサイクルの現状

 世界経済フォーラム主催の「ダボス会議」をはじめ、G7・G20のサミットで問題提起される海洋プラスチック問題を皮切りとした廃棄プラスチックへの対応問題。2015年頃からの各会議の動向をはじめ、日本を含む世界各国の廃プラチック対策の取り組みや法規制、既存のプラスチックリサイクルの現状・実情を幅広く解説。


「マテリアルリサイクル」「ケミカルリサイクル」の技術開発および各企業の取り組み事例

 プラスチックの高次構造を保ったまま循環利用が可能なマテリアルリサイクル技術。多層フィルムや樹脂以外のごみとの分別が難しい廃プラスチックを液化やガス化し、ナフサ原料や化学品、樹脂原料として再利用するケミカルリサイクル技術。要素技術の基礎から実際の企業における取り組み事例、今後の展望まで幅広く解説。


循環利用のために様々な方法が模索されるプラスチック包装材料のリサイクルに向けた技術開発動向

 海洋プラスチック問題やCircular Economyへの対応のため、リサイクルへの取り組みが加速する包装産業。プラスチック包装材料をリサイクルする際の課題、再生樹脂を利用した事例から、リサイクル性を高めるためのモノマテリアル化に向けた国内外の取り組み事例を幅広く掲載。


廃プラスチックのリサイクルに関わる要素技術の開発動向とその高機能化、将来展望

 常圧溶解、亜臨界・超臨界流体、マイクロ波など、各種リサイクル手法とその高機能化への展望から、樹脂の識別・分析技術、CFRP/GFRPなどの複合材料からの樹脂の分離・回収技術、パルスパワーによる樹脂表面からの金属被膜剥離技術など、更なるリサイクルの効率向上に向けた要素技術の開発動向を幅広く掲載。


書籍趣旨

 2015年にSDGs(持続可能な開発目標)が国連サミットで採択され、「低炭素」から「脱炭素」社会構築に向けた取り組みが加速する中、私たちの身近で広く利用されているプラスチックは、需要増に伴う原料資源の枯渇や焼却・埋め立てなどごみ処理の問題、そこから発展して海洋流出による環境破壊への懸念やCO2排出による地球温暖化の促進など、様々な観点からその生産・利用と廃棄物処理に課題が山積みとなっています。そのような状況の下、世界各国で廃プラスチックに関する規制や指令が制定され、状況が目まぐるしく変化する一方、官民一体となって様々な樹脂へのリサイクルの適用や要素技術の高機能化に向けた研究開発が進み、参入企業の増加に伴ってリサイクルビジネス競争は更なる激化が必至と思われます。

 本書では、廃プラスチック排出処理の現状と世界各国の規制関連動向ならびに企業の取り組み事例から、主にマテリアルリサイクルとケミカルリサイクルを中心としてリサイクル技術の開発動向を詳細に解説しています。特に注目されるプラスチック包装材料については、法規制や技術動向のみならず、再生樹脂の利用やリサイクル性を高めるためのモノマテリアル化についても詳述しています。また、プラスチックリサイクルに纏わるの要素技術について、常圧溶解、亜臨界・超臨界流体、マイクロ波などを利用したリサイクル技術とその高機能化への展望から、プラスチックの識別・分析技術、CFRP/GFRPなどの複合材料からの樹脂の分離・回収技術、パルスパワーによる樹脂表面からの金属被膜剥離技術まで、専門家の方々より幅広くご執筆を賜りました。

 本書がプラスチックリサイクルに携わる方、あるいはこれから取り組まれる方の一助となり、リサイクル技術の更なる発展、ひいては気候変動や環境問題の対策に貢献する一冊となれば幸いです。
(書籍企画担当)

著者

※敬称略

室井 髙城
アイシーラボ
亀田 孝裕
マイクロ波化学(株)
赤穗 達史
RTC リサイクルテクノジーコンサルティング
八尾 滋
福岡大学
住本 充弘
住友技術士事務所
パントン パチヤ
福岡大学
土屋 博隆
土屋特許事務所
大久保 光
京都工芸繊維大学
柴田 勝司
溶解技術(株)
土田 哲大
(株)サイム
岡島 いづみ
静岡大学
土田 保雄
(株)サイム
渡辺 久夫
マイクロ波化学(株)
河済 博文
近畿大学
木谷 径治
マイクロ波化学(株)
渡辺 壱
フロンティア・ラボ(株) / 東北大学
菅野 雅皓
マイクロ波化学(株)
山下 智彦
香川高等専門学校

目次

第1章 廃プラスチックリサイクル技術概論

  • 1. 廃プラスチックの現状と将来予測
  • 1.1 世界の廃プラスチックの排出量
  • 1.2 世界の廃プラスチックリサイクルの現状
  • 1.3 廃プラスチックリサイクルビジネス予測
  • 2. 廃プラスチックのリサイクルループ
  • 3. 廃プラ規制関連動向
  • 3.1 海洋プラスチック
  • 3.2 ダボス会議
  • 3.3 廃プラスチック規制関連動向
  • 3.4 G20ハンブルク・サミット
  • 3.5 G7シャルルボワ・サミット
  • 3.6 廃棄プラスチックを無くす国際アライアンス(Alliance to End Plastic Waste:AEPW)
  • 3.7 G20大阪サミット
  • 4. 廃プラスチック対策の国内外の動向
  • 4.1 海外の動向
  • 4.1.1 フランス
  • 4.1.2 イタリア
  • 4.1.3 イギリス
  • 4.1.4 ニューヨーク市
  • 4.1.5 台湾
  • 4.1.6 中国
  • 4.1.7 インド
  • 4.2 EUの動向
  • 4.2.1 容器包装指令
  • 4.2.2 EUプラスチック税
  • 4.3 日本国内の動向
  • 4.3.1 第四次循環型社会形成推進基本計画
  • 4.3.2 プラスチック資源循環戦略の策定
  • 4.3.2.1 具体的施策
  • 4.3.2.2 循環型社会形成に向けた取り組みの中長期的な方向性
  • 4.3.2.3 プラスチック資源循環戦略マイルストーン
  • 4.3.3 その他の動向
  • 4.3.4 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の先導研究
  • 5. プラスチックリサイクルに関する制度
  • 5.1 環境基本法
  • 5.2 容器包装リサイクル法(容リ法)
  • 5.3 容器包装リサイクル法による入札制度
  • 5.4 容リ法落札会社
  • 5.5 リサイクル法別廃プラスチックリサイクル量
  • 6. 欧州の廃プラスチックリサイクルの実情
  • 6.1 欧州と日本の廃プラスチック処理の違い
  • 6.2 廃プラスチック廃棄物内訳と処理方法
  • 6.3 ドイツの廃プラスチックリサイクルシステムと廃プラスチック回収ルート
  • 7. 廃プラスチック処理の実際
  • 7.1 日本の廃プラスチックのリサイクル
  • 7.2 廃プラスチック総排出量(850万トン)の内訳
  • 7.3 マテリアルリサイクルの内訳
  • 7.4 リサイクル別の回収量
  • 7.5 容リ法による廃プラスチックの回収
  • 7.5.1 廃プラスチック再生利用
  • 7.5.2 容リ法によるPETボトルの回収利用
  • 8. 廃プラスチックリサイクル技術
  • 8.1 選別(ソーター)技術
  • 8.2 マテリアルリサイクル
  • 8.3 ケミカルリサイクル
  • 8.3.1 モノマー化
  • 8.3.2 コークス炉と高炉還元
  • 8.3.3 ガス化
  • 8.3.4 液化
  • 8.4 サーマルリサイクル
  • 9. 廃プラスチックリサイクルLCA
  • 9.1 海洋プラスチック問題対応協議会
  • 9.2 BASF社の廃プラスチックリサイクルLCA
  • 10. バイオプラスチック
  • 10.1 バイオプラスチックの種類
  • 10.2 工業化されているバイオプラスチック
  • 10.3 バイオプラスチックマイルストーン
  • 10.4 日本のバイオプラスチック出荷量
  • 10.5 世界のバイオマス生産能力
  • 11. 生分解性ポリマー
  • 第2章 マテリアルリサイクル技術の開発動向と応用展開

  • はじめに
  • 1. 樹脂マテリアルリサイクル向け廃プラスチックの数々
  • 1.1 プラスチック製品製造工程で発生する廃材
  • 1.1.1 重合時のパウダー,ペレット化時のダンゴ
  • 1.1.2 製品ペレットのグレードチェンジ時の廃材
  • 1.1.3 フィルム,シート製造時の端材
  • 1.1.4 射出成形時のスプール,ランナー,成形不良品
  • 1.2 ポストコンシューマー材
  • 1.2.1 ペットボトルとキャップ
  • 1.2.2 容器包装リサイクル法材(容リ材)
  • 1.2.3 家電リサイクル法材
  • 1.2.4 自動車リサイクル法材
  • 1.2.5 発泡スチロールの減容化材
  • 2. 樹脂の分別技術
  • 2.1 手分解
  • 2.1.1 廃家電処理での手分解
  • 2.1.2 廃車解体での手分解
  • 2.2 機械分別
  • 2.2.1 廃家電の機械樹脂分別フロー
  • 2.2.2 破砕,粉砕
  • 2.2.3 風力選別
  • 2.2.4 浮沈選別
  • 2.2.5 ジグ選別
  • 2.2.6 摩擦選別
  • 2.2.7 静電気選別
  • 2.2.8 近赤外線識別技術
  • 2.2.9 X線分析選別
  • 3. 添加剤
  • 3.1 酸化防止剤
  • 3.1.1 ヒンダードフェノール系
  • 3.1.2 リン系
  • 3.1.3 チオエーテル系
  • 3.2 金属不活性化剤
  • 3.3 光安定剤
  • 3.3.1 HALS
  • 3.3.2 紫外線吸収剤(UVA)
  • 3.4 流動性改良剤
  • 3.5 酸変性ポリプロピレン
  • 4. 着色剤
  • 4.1 無機顔料
  • 4.2 有機顔料
  • 4.3 分散剤
  • 4.4 展着剤
  • 5. 強化材
  • 5.1 板状強化材
  • 5.1.1 タルク
  • 5.1.2 マイカ
  • 5.2 針状強化材
  • 5.2.1 グラスファイバー(GF)
  • 5.2.2 カーボンファイバー(CF)
  • 5.3 ゴム成分
  • 6. 材料開発
  • 6.1 物性調整と長期耐久性付与
  • 6.2 再調色
  • 7. 粉砕材から製品へのコンパウンディング
  • 7.1 粉砕材の均一化
  • 7.2 添加剤,顔料の小分け
  • 7.3 原材料のブレンディング
  • 7.4 ペレット化
  • 7.4.1 原料フィード器の種類と特徴
  • 7.4.2 混練押出機の種類と特徴
  • 7.4.3 スクリーンチェンジャーの種類と特徴
  • 7.4.4 カッティング機の種類と特徴
  • 7.4.5 アフターブレンド(製品ペレットの均一化)
  • 7.4.6 マグネット,金属除去
  • 7.4.7 包装
  • 7.4.8 設備全体のフローチャートの例
  • 7.5 工程管理・バッチ管理
  • 7.6 生産管理
  • 7.7 設備管理・摩耗管理
  • 7.8 品質保証
  • 7.8.1 物性測定室の温度湿度管理
  • 7.8.2 サンプルの調製
  • 7.8.3 MFR測定(JIS K7210-1:2014)
  • 7.8.4 引張試験(JIS K7161-1:2014)
  • 7.8.5 耐衝撃試験
  • 7.8.6 蛍光X線分析
  • 7.8.7 ガスクロマトグラフ質量分析
  • 7.8.8 品質保証の考え方
  • 8. よく起こる問題と技術フォロー
  • 8.1 流動性
  • 8.2 表面外観
  • 8.3 割れ-クラック
  • 8.4 劣化
  • 9. リサイクル材の適用事例
  • 9.1 家電
  • 9.2 自動車
  • 9.3 グリーン購入法関連
  • 10. プラスチックのマテリアルリサイクルの今後
  • 第3章 ケミカルリサイクル技術の開発動向と応用展開

  • はじめに
  • 1. ケミカルリサイクル技術の概要
  • 2. 廃プラスチックのケミカルリサイクルによるポリマー製造手法
  • 2.1 ナフサからポリマーの製造
  • 2.2 廃プラのガス化によるケミカルリサイクル
  • 2.3 個々のポリマーのケミカルリサイクル技術
  • 3. 廃プラスチックの液化
  • 3.1 熱分化油のナフサ利用
  • 3.2 Cynar社のプロセス
  • 3.3 Plastic Energy社
  • 3.4 Recenso社
  • 3.5 BASF社
  • 3.6 Quantafuel社
  • 3.7 Recycling Technologies社
  • 3.8 Licella社
  • 3.9 Anellotech社
  • 4. 日本の廃プラスチック液化技術
  • 4.1 リサイクルエナジー社
  • 4.2 環境エネルギー社
  • 5. 廃プラスチックから軽質オレフィンの製造
  • 5.1 二段方式による熱分解
  • 5.2 二段目ZSM-5による接触分解
  • 5.3 LyondellBasell社
  • 6. 欧州石油化学の動向
  • 6.1 BASF社
  • 6.1.1 ChemCyclingTM
  • 6.1.2 BASFジャパン社でのケミカルリサイクル
  • 6.2 SABIC社
  • 6.3 Neste Oil社
  • 6.4 Dow Chemical(Dow)社
  • 6.5 Royal Dutch Shell社
  • 6.6 海外で進行中の廃プラスチック原料プロジェクト
  • 7. 廃プラスチック液化日本での動き
  • 7.1 アールプラスジャパン社
  • 8. 廃プラスチックのガス化
  • 8.1 廃プラスチックガス化原料
  • 8.2 廃プラスチック(都市ごみ)のガス化とその利用用途
  • 8.3 ガス化炉
  • 8.4 EUP(Ebara Ube Process)
  • 8.4.1 EUPによるガス化
  • 8.4.2 宇部興産社 122
  • 8.4.3 昭和電工社 123
  • 8.4.4 EUPプロセスのライセンシング
  • 8.5 Enerkem社
  • 9. 都市ごみと再エネ水素から化学品
  • 9.1 メタノール
  • 9.2 エタノール
  • 9.2.1 積水化学社
  • 9.2.2 エタノールの利用
  • 10. 都市ごみから航空燃料
  • 10.1 FT合成による航空燃料の合成
  • 10.2 LanzaJet社
  • 11. ポリスチレンのリサイクル
  • 11.1 廃ポリスチレン
  • 11.2 廃ポリスチロールの水平リサイクル
  • 11.3 廃ポリスチレンのモノマー化
  • 11.4 東芝プラントシステム社
  • 11.4.1 山梨実証試験
  • 11.4.2 PSジャパン社
  • 11.5 東洋スチレン社
  • 11.6 ポリスチレン回収プロセス
  • 12. ポリ乳酸のリサイクル
  • 12.1 ポリ乳酸の製法
  • 12.2 廃ポリ乳酸の解重合
  • 12.3 均一系触媒による解重合
  • 13. PETのリサイクル
  • 13.1 廃PETボトルのリサイクルの実情
  • 13.2 廃PETの回収技術
  • 13.2.1 PETボトルの製法
  • 13.2.2 固相重合によるPETのリサイクル
  • 13.2.3 固相重合によるPET再生会社
  • 13.2.4 解重合による廃PETボトルのモノマー化
  • 13.2.4.1 帝人ファイバー社の取り組み
  • 13.2.4.2 アイエス社の取り組み
  • 13.2.4.3 三星化学研究所社の取り組み
  • 13.2.4.4 三菱重工業社の取り組み
  • 13.3 再生ポリエステル繊維
  • 13.4 PETリサイクル欧米の動向
  • 13.4.1 Eastman Chemical社
  • 13.4.2 Shell社
  • 13.4.3 BCDグループ
  • 13.4.4 Carbios社
  • 13.4.5 IBM社
  • 13.4.6 DEMETO
  • 13.4.7 欧州で研究されているPETの解重合技術
  • 14. ポリマー改質アスファルト
  • 14.1 Dow社
  • 14.2 花王社
  • 第4章 プラスチック包装材料に関わる国内外の法規制と技術開発動向

    第1節 国内外の包装材料(樹脂)のケミカルリサイクルの現状と再生樹脂の利用事例
  • はじめに
  • 1. ケミカルリサイクルの必然性
  • 1.1 なぜケミカルリサイクルするか
  • 1.1.1 廃棄ゼロの考え
  • 1.1.2 再生可能な包装設計
  • 1.1.3 包装におけるinnovation
  • 1.2 ケミカルリサイクルの長短
  • 2. ケミカルリサイクルの現状
  • 2.1 熱分解油の製造
  • 2.2 熱分解油を利用して樹脂を製造
  • 2.3 マスバランスの考え
  • 2.4 認証機関
  • 2.5 溶剤による分離
  • 3. モノマテリアル仕様の事例
  • 4. 具体的なリサイクルの事例
  • 4.1 海外の事例
  • 4.2 海外の商品化の事例
  • 4.3 国内の事例
  • 第2節 軟包装材料に関わる国内外の規制とリサイクル性を高めるためのモノマテリアル化
  • はじめに
  • 1. 欧州の動向
  • 1.1 EU指令
  • 1.2 プラスチックリサイクルの方法
  • 1.3 EU指令に対する欧州コンバーター業界の反応
  • 1.4 EU指令に対するGROBAL容器包装利用企業の動向
  • 1.5 CEFLEX(Circular Economy for Flexible Packaging)
  • 2. 国内の動向
  • 2.1 環境省のプラスチック資源循環戦略
  • 2.2 CLOMA(Japan Clean Ocean Material Alliance)
  • 3. モノマテリアル化に向けた海外コンバーター,素材メーカーの動向
  • 3.1 Amcor社
  • 3.2 Dow社
  • 3.3 Mondi社
  • 3.4 Gualapack社
  • 3.5 Wipf社
  • 3.6 Henkel社
  • 3.7 PAXXUS社
  • 4. モノマテリアル化に向けた国内コンバーター,素材メーカーの動向
  • 4.1 凸版印刷社
  • 4.2 大日本印刷社
  • 4.3 東洋製罐社
  • 4.4 東洋インキ社
  • 5. モノマテリアル化と透明蒸着
  • 5.1 透明蒸着の重要性
  • 5.2 海外の透明蒸着フィルムメーカー
  • 5.3 国内の透明蒸着フィルムメーカー
  •   
  • おわりに
  • 第5章 廃プラスチックリサイクルにおける要素技術の開発動向

    第1節 常圧溶解法による熱硬化性樹脂のリサイクル技術
  • はじめに
  • 1. 常圧溶解法の概要
  • 2. ガラス繊維強化プラスチック(GFRP)
  • 3. 炭素繊維強化プラスチック(CFRP)
  • 4. プリント配線板(PWB)
  • 5. 変圧器用モールドコイル
  •   
  • おわりに
  • 第2節 亜臨界・超臨界流体によるプラスチックのケミカルリサイクル技術
  • はじめに
  • 1. 亜臨界・超臨界流体とは
  • 2. 亜臨界・超臨界流体を用いるプラスチックのケミカルリサイクル
  • 2.1 亜臨界・超臨界流体によるポリエステルのモノマー化
  • 2.2 亜臨界水によるポリアミドのモノマー化
  • 2.3 亜臨界水による多層フィルムの分離・回収
  • 2.4 超臨界流体による炭素繊維強化プラスチック(CFRP)の分離・回収
  •   
  • おわりに
  • 第3節 マイクロ波を利用したケミカルリサイクル技術とそのスケールアップ
  • はじめに
  • 1. マイクロ波とは
  • 2. マイクロ波プロセスのデザイン
  • 2.1 反応系デザイン
  • 2.2 反応器デザイン
  • 2.3 マイクロ波制御デザイン
  • 3. マイクロ波化学の事業展開
  • 4. ケミカルリサイクルへの参入
  • 5. マイクロ波を利用したケミカルリサイクル技術とそのスケールアップ
  •   まとめ ~脱炭素社会に向けて~
    第4節 物理劣化・物理再生理論による廃プラの高度マテリアルリサイクル技術
  • はじめに
  • 1. 物理劣化・物理再生理論と高分子の自己再生能力
  • 2. 自己再生能力を適用した高度ペレタイズプロセス
  •   まとめ
    第5節 ラマン分光によるプラスチック識別技術と装置開発事例
  • はじめに
  • 1. プラスチックの光学識別
  • 1.1 プラスチックリサイクルにおける分光測定
  • 1.2 ラマン分光による識別
  • 2. 廃家電由来プラスチックの選別回収
  • 2.1 廃家電由来プラスチック
  • 2.2 ラマン分光プラスチック識別装置
  • 2.3 選別回収の運用実績
  • 3. 使用済自動車由来プラスチックの選別回収
  • 3.1 ASR由来プラスチック
  • 3.2 ASR由来プラスチックのマテリアルリサイクル
  • 4. ラマン分光による精密識別
  •   
  • おわりに
  • 第6節 廃プラスチックの熱分解分析技術と装置例
  • 1. 概論
  • 2. 熱分解ガスクロマトグラフ/質量分析システムとその分析法の概要
  • 3. マテリアルリサイクルにおける応用分析例
  • 3.1 廃プラ材中の添加剤
  • 3.2 廃プラ材の組成
  • 4. ケミカルリサイクルにおける応用分析例
  • 4.1 単一廃プラの熱分解による触媒反応
  • 4.2 複合廃プラの熱分解による触媒反応
  • 5. 今後の展望
  • 第7節 CFRP/GFRPからの樹脂の分離・回収技術の国内外の開発動向
  • はじめに
  • 1. GFRPリサイクル技術の動向
  • 1.1 国内のGFRPリサイクル技術
  • 1.1.1 マテリアルリサイクル
  • (1) アサオカ社,群馬工業高等専門学校:FRP,塗料
  • (2) 名機製作所社:充填材
  • (3) 宇部日東化成社:充填材
  • (4) 広島大学,徳毛レジン社,広島県立総合技術研究所東部工業技術センター:充填材
  • 1.1.2 熱分解法
  • (1) 北海道工業開発試験所:気中熱分解
  • (2) 三菱重工業社:気中熱分解
  • (3) 東芝社:高圧熱分解
  • (4) 静岡県立大学,日清オイリオ社,神奈川県産業技術センター:植物油分解
  • (5) 福岡県リサイクル総合研究センター,大分県産業科学技術センター:気中熱分解
  • (6) 四国工業技術試験所,高知県工業技術センター:水蒸気分解
  • 1.1.3 超臨界流体法
  • (1) 神戸製鋼所社:超臨界水,亜臨界水
  • (2) 物質工学工業技術研究所,熊本県工業技術センター:超臨界水,亜臨界水
  • (3) 大阪府立大学,松下電工社:亜臨界水
  • (4) 山口県産業技術センター,山口大学:超臨界アルコール
  • 1.1.4 加溶媒分解法
  • (1) 三菱電機社:有機アンモニウム塩触媒
  • (2) 和歌山県工業技術センター:グリコール
  • (3) アースリサイクル社:グリコール
  • (4) 千葉大学,産業技術総合研究所,中国工業社:クレゾール
  • (5) 日立化成社:アルコール
  • 1.1.5 その他の回収技術
  • (1) 崇城大学:高周波分解法
  • (2) 信州大学:酸化物半導体分解法
  • 1.1.6 再利用技術
  • (1) クボタ社:セメントモルタル瓦
  • (2) 強化プラスチック協会,富士田商事社:セメント原燃料化
  • (3) 大日本インキ化学工業社:舗装材
  • (4) 和歌山県工業技術センター,京屋社,福岡県工業技術センター:マネキン
  • (5) 大阪大学,INAX社,ニチアス社:軽量断熱材
  • 1.2 海外のGFRPリサイクル技術
  • 1.2.1 マテリアルリサイクル
  • (1) ERCOM Composite Recycling社(EU):充填材
  • (2) Fibron社(ドイツ):SMC
  • (3) Phoenix Fibreglass社(カナダ):充填材
  • (4) R. J. Marshall社(米国):充填材
  • (5) Astoria Industries of Iowa社(米国):充填材
  • (6) Gees Recycling社(イタリア):再成形
  • 1.2.2 熱分解法
  • (1) Budd社(米国):GF再生
  • (2) S-P Reclamation社(米国):オゾン分解
  • (3) University of Nottingham(英国):流動床燃焼プロセス
  • (4) ReFiber社(デンマーク):ReFiberプロセス
  • (5) REFORM(EU):Re-Fib法
  • (6) ACMA,IACMI,CHZ Technologies社(米国)
  • (7) University of Strathclyde(英国):熱によるGFの劣化
  • (8) KOREC社(イタリア):CO2雰囲気
  • 1.2.3 超臨界流体法
  • (1) Modar社(米国):超臨界水と酸素
  • (2) Nantes Thermokinetics Laboratory(フランス):亜臨界水
  • (3) Aalborg University(デンマーク):超臨界アルコール
  • 1.2.4 加溶媒分解法
  • (1) Ashland Oil社(米国):グリコール
  • (2) DSM Research社(オランダ):エタノールアミン
  • (3) University of Connecticut(米国):プロピレングリコール
  • (4) Siemens社(ドイツ):アミン
  • (5) IBM社(米国):イオン液体
  • (6) Hongik University(韓国):硫酸,KOH
  • (7) Chinese Academy of Sciences(中国):AlCl3/酢酸
  • 1.2.5 その他の回収技術
  • (1) Novacor Chemicals社(スイス):超音波洗浄
  • (2) University of Borås(スウェーデン):マイクロ波分解
  • (3) Commissariat à l’énergie atomique et aux énergies alternatives(フランス):シラン化合物
  • 1.2.6 再利用技術
  • (1) Ryds Battindustri社(スウェーデン):ボート
  • (2) Hambleside Danelaw社(英国):住宅機器
  • (3) Global Fiberglass Solutions社(米国):パネル
  • (4) Loughborough University(英国):コンクリート
  • (5) Università Politecnica delle Marche(イタリア):コンクリート
  • (6) Technical University of Lisbon(ポルトガル):コンクリート
  • (7) National Center for Metallurgical Research(スペイン):セラミックタイル
  • (8) CompoCycle(ドイツ):セメント
  • (9) Mixt Composites Recyclables社(フランス):成形材料
  • (10) Reprocover社(ベルギー):建設製品
  • (11) TECNALIA Research&Innovation(スペイン):コンクリート
  • (12) Janicki Industries社,Global Fiberglass Solutions社(米国):防音壁
  • (13) Global Fiberglass Solutions社,Washington State University(米国):パネル
  • (14) Hebei University of Science&Technology(中国):石膏,マンホール
  • (15) General Electric社,Global Fiberglass Solutions社(米国):パレット
  • (16) Extreme Eco Solutions社(オランダ):タイル
  • 2. CFRPリサイクル技術の動向
  • 2.1 国内のCFRPリサイクル技術
  • 2.1.1 マテリアルリサイクル
  • (1) ACA社:空気流によるCF回収技術
  • 2.1.2 熱分解法
  • (1) 炭素繊維協会:実証プラント
  • (2) 東レ社:省エネルギー熱分解法
  • (3) 三菱レイヨン社:省エネルギー熱分解
  • (4) 三菱ケミカル社:省エネルギー熱分解
  • (5) カーボンファイバーリサイクル工業社:省エネルギー熱分解
  • (6) リーテム社,富士加飾社:自動制御システム
  • 2.1.3 超臨界流体法
  • (1) 静岡大学:亜臨界流体
  • (2) 熊本大学:亜臨界アルコール
  • 2.1.4 加溶媒分解法
  • (1) 東京工業大学:硝酸
  • (2) 産業技術総合研究所,東邦テナックス社:液相分解
  • (3) 日立化成社:アルコール
  • 2.1.5 その他の回収技術
  • (1) 八戸工業高等専門学校:電解酸化法
  • (2) 信州大学:半導体分解法
  • 2.1.6 再利用技術
  • (1) 愛媛大学,東レ社:コンクリート
  • (2) JAXA:航空機部品
  • (3) 阿波製紙社:CF製紙
  • (4) 三菱重工業社:再生CFRTP評価
  • 2.2 海外のCFRPリサイクル技術
  • 2.2.1 マテリアルリサイクル
  • (1) Fiberline Composites社(デンマーク):CFRP工程廃材
  • (2) ROTH International社(ドイツ):各種製品
  • 2.2.2 熱分解法
  • (1) Adherent Technologies社(米国):真空熱分解
  • (2) Karborek社,ENEA(イタリア)
  • (3) ELG Carbon Fibre社(英国)
  • (4) Carbon Conversions社(米国)
  • (5) REFORM(EU):Re-Fib法
  • (6) Aachen University(ドイツ):残留炭素除去
  • (7) Alpha Recyclage Composites社,Toulouse University(フランス):水蒸気分解
  • 2.2.3 超臨界流体法
  • (1) University of Nottingham(英国):超臨界プロパノール
  • (2) Harbin Institute of Technology(中国):超臨界水
  • (3) Vartega社(米国):超臨界CO2
  • 2.2.4 加溶媒分解法
  • (1) 寧波材料技術與工程研究所(中国):DMF/H2O2
  • (2) 中国科学院大学(中国):AlCl3/酢酸
  • (3) Boeing社(米国):各種溶媒)
  • (4) Shocker Composites社(米国):プリプレグ,インライン
  • (5) Indian Institute of Technology Madras(インド):酢酸/H2O2
  • (6) Global Fiberglass Solutions社,Washington State University(米国):エタノール,水
  • 2.2.5 その他の回収技術
  • (1) Vetrotex France社(フランス):溶媒洗浄法
  • (2) DaimlerChrysler社(ドイツ):高周波分解法
  • (3) Shenzhen University(中国),University of Manchester(英国):電気分解法
  • (4) Kunming University of Science and Technology(中国):高周波分解法
  • (5) Fraunhofer Institut fur Chemische Technologie(ドイツ):高周波分解法
  • 2.2.6 再利用技術
  • (1) Imperial College London(英国):評価技術
  • (2) North Carolina State University(米国):評価技術
  • (3) CFK Valley(ドイツ):航空機部品
  • (4) SGL ACF社,BMW社(ドイツ):自動車部品
  • (5) Triumph Composites Systems社,Washington State University(米国):航空機部品
  • (6) Steelhead Composites社,Vartega社,Michelman社(米国):圧力容器
  • (7) Composite Recycling Technology Center社(米国):パドル
  • (8) Composite Recycling Technology Center社(米国):ベンチ
  • (9) Composite Recycling Technology Center社(米国),ELG Carbon Fibre社(英国),IACMI(米国):シートバック
  • (10) Dell社(米国),SABIC社(サウジアラビア):ノートPC筐体
  • (11) Boeing社(米国),ELG Carbon Fibre社(英国)
  • (12) Adesso Advanced Materials Wuhu社(中国):自動車部品
  • (13) Vartega社,Janicki Industries社(米国):航空機部品
  • (14) Composite Technology Center社(ドイツ),Airbus社(フランス)
  • (15) Alchemy Bicycle社,Vartega社(米国)
  •   
  • おわりに
  • 第8節 パルスパワーのリサイクル分野への応用とプラスチック表面の金属被膜剥離技術
  • はじめに
  • 1. パルスパワーとは
  • 1.1 パルスパワーの概念
  • 1.2 パルスパワー発生技術
  • 1.3 磁気パルス圧縮方式パルスパワー発生装置
  • 1.4 パルスパワー技術のリサイクル分野への応用
  • 2. パルスパワーによるプラスチック表面の金属被膜剥離技術
  • 2.1 金属被覆プラスチックからの金属被膜剥離
  • 2.2 金属被膜剥離処理における電気的特性
  • 2.3 金属被膜剥離処理における放電現象及び衝撃波
  •   
  • おわりに