住設機器・建材の分野別販売金額ランキング(総論3)

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■住設機器・建材の市場別販売金額ランキング(2011年国内需要)
下記の順位表は、住設機器市場をカテゴリー分野別に、2011年時点の販売金額をランキングしたものである。

【住設機器市場】 単位:億円
順位 カテゴリー分野 2007年 2011年予測 4年間の増減額
水回り設備 11 10,106 10,061 -45
空調設備 8 8,585 8,408 -177
給湯機 7 4,214 8,182 3,968
水回り関連機器 6 2,946 3,246 300
セキュリティ/電材 6 2,690 2,967 277
創エネシステム 4 855 1,665 810
カテゴリー分野の数字は個別製品のアイテム数を示す。 出所:富士経済
住設機器市場では、2007年と2011年の順位は共に同じであり、順位変動は見られない。

4年間のトレンドで捉えた場合、販売金額が増加したカテゴリーは、給湯機、水回り関連機器、セキュリティ/電材、創エネシステムの4分野である。逆に、減少したカテゴリーは、水回り設備、空調設備の2分野である。

住設機器6カテゴリーの中で、特に、「給湯機」分野の実績は4年間で3,968億円増加し、2011年には8,182億円に拡大すると予測される。(同分野の個別製品は以下の7アイテムである)

給湯機分野の住設機器 ガス給湯機(給湯専用機、ガス風呂給湯機、温水給湯暖房機)、石油給湯機(石油小型給湯機、石油給湯機付風呂釜)、電気給湯機(電気温水器、ヒートポンプ式給湯器)


また、給湯機7アイテムの中で、市場を牽引しているのは、電気給湯機「ヒートポンプ式給湯器」であり急成長が注目される。このヒートポンプ式給湯器の市場規模は2007年に2,240億円であるのに対して、2011年には6,228億円(2007年比278.0%)になると予測される。



下記の順位表は、建材市場をカテゴリー分野別に、2011年時点の販売金額をランキングしたものである。

【建材市場】 単位:億円
順位 カテゴリー分野 2007年 2011年予測 4年間の増減額
内装材(木質) 8 8,637 8,946 309
外部建具 7 6,596 6,768 172
屋根材・外装材 9 2,682 2,935 253
住宅用断熱材 6 2,829 2,867 38
内装材(非木質) 7 1,710 1,645 -65
エクステリア 4 1,469 1,434 -35
カテゴリー分野の数字は個別製品のアイテム数を示す。 出所:同上

建材市場のカテゴリー別ランキングでは、2007年に3位の「住宅用断熱材」は、2011年には4位にランクダウンした。また、2007年に4位の「屋根材・外装材」は、2011年には3位にランクアップしている。建材市場では2カテゴリーで順位変動が見られる。

4年間の市場トレンドで捉えた場合、販売金額が増加したカテゴリーは、内装材(木質)、外部建具、住宅用断熱材、屋根材・外装材の4分野である。逆に、減少したカテゴリーは、内装材(非木質)、エクステリアの2分野である。

■住設機器・建材のカテゴリー別販売実績ランキング(2011年国内需要)
下記の順位表は、住設機器・建材市場をカテゴリー分野別に、2011年時点の販売金額をランキングしたものである。

単位:億円
順位 カテゴリー分野 2007年 2011年予測 市場区分
水回り設備 11 10,106 10,061 住設機器
内装材(木質) 8 8,637 8,946 建材
空調設備 8 8,585 8,408 住設機器
給湯機 7 4,214 8,182 住設機器
外部建具 7 6,596 6,768 建材
水回り関連機器 6 2,946 3,246 住設機器
セキュリティ/電材 6 2,690 2,967 住設機器
屋根材・外装材 9 2,682 2,935 建材
住宅用断熱材 6 2,829 2,867 建材
10 創エネシステム 4 855 1,665 住設機器
11 内装材(非木質) 1,710 1,645 建材
12 エクステリア 4 1,469 1,434 建材
カテゴリー分野の数字は個別製品のアイテム数を示す。 出所:同上
2007年と2011年において販売金額が1兆円を超える分野は、「水回り設備」のみである。

1~3位と6位「水回り関連機器」については、順位変動は見られない。

2007年に4位の「外部建具」は、2011年には5位にランクダウンした。また、2007年に5位の「給湯機」は、2011年には4位にランクアップしている。

また、2007年に12位の「創エネシステム」は、2011年は10位と2ランク上昇している。

参考文献:「2008年版 住設建材マーケティング便覧」
(2008年1月25日:富士経済)


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