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最近、スマートハウスというキーワードを目にすることが多くなった。住宅展示場などで太陽光発電システム、HEMS、定置型リチウムイオン電池などを備えた特色あるスマートハウスが紹介されるようになっている。
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また、既築住宅もリフォームの際にスマートハウス化が提案されるようになっており、事業者による手頃なメニュー化も進み、2013年はスマートリフォーム元年といえる状況にある。
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最初にスマートハウスを構成するシステム、サービスを以下に挙げる。
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これらのシステム、サービスによって形成される国内スマートハウス関連市場の推移が第1図である。
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大手ハウスメーカーにおける提案が本格化したことで、2012年にはスマートハウスが1万1,500戸販売され、2012年は前年比25％増となったと見込まれる。
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2013年の住宅供給状況は、国による補助・優遇制度の後押しに加え、消費税増税前の駆け込み需要により新築住宅が90万戸を超える見通しで、2014年以降はハウスメーカー主導によるエコタウンプロジェクトが本格始動するなど、新築住宅におけるスマートハウス化は更に伸長が期待される。
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既築住宅分野についても、政府が中古住宅流通促進のためリフォーム推進を奨励しており、それに伴いリフォーム事業者のスマート商材の積極提案が始まることで、2013年以降スマートリフォーム需要は拡大の見通しだ。
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国内市場は2016年頃まで年率10％増で推移し、2020年には新築住宅需要の17％に当たる7万戸がスマートハウスとなると考えられ、それに伴い市場も2011年比2.5倍に成長すると予測される。
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先の表に掲げた「創エネ領域」「蓄エネ領域」「省エネ領域」「通信・計測他」でスマートハウスのタイプを分類し、領域別の市場予測を算出したのが第2図である。
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2012年時点では、「省エネ領域」が45％強、また「創エネ領域」が35％弱の構成比を占めている。「省エネ領域」はスマート家電が牽引しており、「創エネ領域」では住宅用太陽光発電システムの売上が大きいため、全体に占める構成比も高いものとなっている。
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ところが、2020年の予測を見ると、最も伸長率が高い「蓄エネ領域」では2012年と比べて5倍の伸長が予測される。特にEV／PHVの普及拡大が寄与すると考えられる。また、スマートメーター系が牽引する「通信・計測他領域」も全体に占める割合は低いものの、2012年比3.6倍となると予測される。
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一方、2012年時点で高い構成比を占めていた「省エネ領域」は、普及率で先行しているスマート家電が成熟期を迎えると想定され、2020年の市場は2012年と比べても5％程度の伸長に留まるとみられる。
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品目別では、「創エネ領域」の家庭用燃料電池システム、「蓄エネ領域」の家庭用定置型リチウムイオン電池、「通信・計測他「のDR（Demand Response）アグリゲーションサービス、『見える化』サービスなどが大幅に伸長すると予測されている。
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次回はスマートハウス市場の注目製品として、「HEMS」「DRアグリゲーションサービス」「ヘルスケアサービス」について展望する。
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