注目スマートエネルギー市場の展望 スマートハウス市場編 市場動向1

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最近、スマートハウスというキーワードを目にすることが多くなった。住宅展示場などで太陽光発電システム、HEMS、定置型リチウムイオン電池などを備えた特色あるスマートハウスが紹介されるようになっている。

また、既築住宅もリフォームの際にスマートハウス化が提案されるようになっており、事業者による手頃なメニュー化も進み、2013年はスマートリフォーム元年といえる状況にある。

最初にスマートハウスを構成するシステム、サービスを以下に挙げる。

スマートハウスを構成するシステム、サービス

これらのシステム、サービスによって形成される国内スマートハウス関連市場の推移が第1図である。

第1図 国内スマートハウス関連市場推移

大手ハウスメーカーにおける提案が本格化したことで、2012年にはスマートハウスが1万1,500戸販売され、2012年は前年比25%増となったと見込まれる。

2013年の住宅供給状況は、国による補助・優遇制度の後押しに加え、消費税増税前の駆け込み需要により新築住宅が90万戸を超える見通しで、2014年以降はハウスメーカー主導によるエコタウンプロジェクトが本格始動するなど、新築住宅におけるスマートハウス化は更に伸長が期待される。

既築住宅分野についても、政府が中古住宅流通促進のためリフォーム推進を奨励しており、それに伴いリフォーム事業者のスマート商材の積極提案が始まることで、2013年以降スマートリフォーム需要は拡大の見通しだ。

国内市場は2016年頃まで年率10%増で推移し、2020年には新築住宅需要の17%に当たる7万戸がスマートハウスとなると考えられ、それに伴い市場も2011年比2.5倍に成長すると予測される。

先の表に掲げた「創エネ領域」「蓄エネ領域」「省エネ領域」「通信・計測他」でスマートハウスのタイプを分類し、領域別の市場予測を算出したのが第2図である。

第2図 国内スマートハウス関連市場推移(領域別)

2012年時点では、「省エネ領域」が45%強、また「創エネ領域」が35%弱の構成比を占めている。「省エネ領域」はスマート家電が牽引しており、「創エネ領域」では住宅用太陽光発電システムの売上が大きいため、全体に占める構成比も高いものとなっている。

ところが、2020年の予測を見ると、最も伸長率が高い「蓄エネ領域」では2012年と比べて5倍の伸長が予測される。特にEV/PHVの普及拡大が寄与すると考えられる。また、スマートメーター系が牽引する「通信・計測他領域」も全体に占める割合は低いものの、2012年比3.6倍となると予測される。

一方、2012年時点で高い構成比を占めていた「省エネ領域」は、普及率で先行しているスマート家電が成熟期を迎えると想定され、2020年の市場は2012年と比べても5%程度の伸長に留まるとみられる。

品目別では、「創エネ領域」の家庭用燃料電池システム、「蓄エネ領域」の家庭用定置型リチウムイオン電池、「通信・計測他「のDR(Demand Response)アグリゲーションサービス、『見える化』サービスなどが大幅に伸長すると予測されている。

次回はスマートハウス市場の注目製品として、「HEMS」「DRアグリゲーションサービス」「ヘルスケアサービス」について展望する。

参考文献:「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望 2013」
(2013年01月18日:富士経済)



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