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インパネ（MID付車載メータ）：2013年見込2,382億円⇒2022年予測 5,404億円 2013年比2.3倍
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インパネは、燃費改善やエコ意識が要因となり、それらの情報を表示するMID（マルチインフォメーションディスプレイ）の搭載が進み、先進国では一般的となっている。
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2013年見込でMID付車載メータの搭載率はインパネシステム全体の26％であるが、2022年には52％まで拡大すると予測される。センターディスプレイやヘッドアップディスプレイ（HUD）などの情報表示も採用されるが、低コストで見やすい位置への設置が可能なため高い搭載率が予測される。MIDのサイズも現状の3.5インチから5～7インチへと大型化すると予測される。
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日本車では、国内と主に北米向けの自動車にMID付車載メータタイプのインパネを採用する比率が高まる。2013年にはMID付インパネの比率が非搭載車を凌ぎ、2022年にはMID付インパネがほぼスタンダードになると予測される。
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欧州も、日本国内市場と同様にMID搭載車種が増加していく。しかし、日本市場と比較して伸び率は緩やかと見られる。一因として、MIDをインパネではなくセンタークラスターに搭載し、センターディスプレイに統合する傾向が出ているためである。
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さらに欧州ではインパネとセンタークラスターを一体化したIVI（In Vehicle Infotainment：車内情報・娯楽システム）システムの開発が積極的に進められている。北米もインパネよりもセンタークラスターに搭載するMIDが増加すると考えられ、今後も欧州や日本よりMID付インパネの搭載率は低いまま推移すると思われる。
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センタークラスター：2013年見込1兆9,715億円⇒2022年予測2兆7,433億円 2013年比39.1％増
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センタークラスターは、ドライバーだけでなく同乗者全員に情報や快適性を提供する機器搭載スペースである。2013年には5インチ以上のディスプレイ搭載センタークラスターが20％を占めるとみられ、2022年には全体の三3分の1まで拡大すると予測される。カーオーディオやヒーターコントロール（以下ヒーコン）にも5インチ以上のディスプレイが採用されるケースが増加しているため需要が拡大していく。
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日本では、2012年に5インチ以上のディスプレイが20％を超え、2022年には3分の2にまで拡大し、特に小型車へのディスプレイ・オーディオとヒーコンシステムの搭載が大幅に伸びると考えられる。欧州では、同ウエイトが2022年には60％超まで拡大すると予測される。
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北米では、後方確認カメラの搭載が義務付けられ、その映像をインパネ内のMIDや5インチ未満のディスプレイを使用したバックミラーやカーオーディオで表示することが有力であるため、5インチ以上のディスプレイの搭載ウエイトは2022年でも40％超程度の普及に留まると予測される。
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ヘッドアップディスプレイ：2013年見込313億円⇒2022年予測2,393億円 2013年比7.6倍
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ドライバーが視線を大きく移動させることなく情報を確認できるシステムとして注目されるが、コスト高から高級車を中心にオプション市場を形成して来た。2012年の市場は車両生産台数ベースの約1％に過ぎない。今後はコストダウンとさらに見やすさを進化させた製品開発が進められよう。2022年には、車両生産台数ベースの10％を占める市場と予測される。
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日本では、レーザープロジェクター光源を使用したタイプが市販品として登場しているが、全体としては低コスト化が進むと思われるLCDタイプが市場を形成し、2022年には生産される自動車の2割程度にHUDが搭載されると予測される。欧州は、HUDの高需要市場となっており、2015年には欧州の消費者団体による評価基準（EuroNCAP）に、中型車以上へのHUDの標準搭載が加えられる予定であり、中長期にかけて販売は大きく拡大すると予測される。北米も、ゆるやかではあるがIVIシステムに融合する形で搭載が進んでいくと予測される。
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