■安全技術対象製品
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| 分野 | 対象品目 |
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| 自動運転システム | ADAS、自動運転（レベル3）、自動運転（レベル4）） |
| センシング技術 | センシングカメラ、ミリ波レーダー、レーザーレーダー、レーザースキャナー |
| 路車間・車車間通信技術 | DSRC、760MHz帯 |
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■自動運転システムの需要予測（数量ベース）
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| | 2015年 | 搭載率 | 2020年予測 | 搭載率 | 2030年予測 | 搭載率 |
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| W/W 新車販売台数 | 8,672万台 | 100.0％ | 9,945万台 | 100.0％ | 1億3,982万台 | 100.0％ |
| ADAS | 1,030万台 | 11.9％ | 2,980万台 | 30.0％ | 5,800万台 | 41.5％ |
| 自動運転（レベル3） | ― | ― | 10万台 | 0.1％ | 1,050万台 | 7.5％ |
| 自動運転（レベル4） | ― | ― | ― | ― | 56万台 | 0.4％ |
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| ADAS | センシングデバイスを用いて検知・警告・制御を行う技術 |
| 自動運転（レベル3） | 限定条件下での自動走行が可能な運転システム |
| 自動運転（レベル4） | 完全自律走行を行う高度な自動運転システム |
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ADAS搭載車の販売台数は、2015年に1,030万台となった。日本、EU、NAFTAなどでは交通事故低減を目的に、ADAS搭載を推奨している。EUではEuro-NCAP、NAFTAではUS-NCAやNHTSAでADASを評価基準としていることから、急速に増加していくとみられる。2020年には、日本、EU、NAFTAにおける販売台数の過半数はADAS搭載車となる。その後は自動運転レベル3へ移行するとみられ、中国などを中心に自動運転レベル3の増加が期待される。2030年には、ADAS搭載車の販売台数は5,800万台と、全販売台数における構成比は41.5％になると予測される。
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自動運転は、先進国を中心にレベル3の生産が2020年から徐々に拡大するとみられる。レベル4の量産は2020年代後半になる見通しであり、高級車や商用車を中心に搭載車が増加するとみられる。
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■センシング技術の需要予測（数量ベース）
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| | 2015年 | 搭載率 | 2020年予測 | 搭載率 | 2030年予測 | 搭載率 |
|---|
| W/W 新車販売台数 | 8,672万台 | 100.0％ | 9,945万台 | 100.0％ | 1億3,982万台 | 100.0％ | | センシングカメラ | 860万台 | 9.9％ | 2,890万台 | 29.1％ | 6,906万台 | 49.4％ |
| ミリ波レーダー | 673万台 | 7.8％ | 2,061万台 | 20.7％ | 4,734万台 | 33.9％ |
| レーザーレーダー | 218万台 | 2.5％ | 550万台 | 5.5％ | 946万台 | 6.8％ |
| ミリ波レーダー | ― | ― | △ | △ | 56万台 | 0.4％ |
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| センシングカメラ | カメラを用いて、物体の識別、距離の判別を行う。 |
| ミリ波レーダー | 障害物の有無と距離の検出を行う。 |
| レーザーレーダー | 赤外線レーザーを照射し、障害物の検知、距離の検出を行う。 |
| レーザースキャナー | 赤外線レーザーを広範囲にスキャンし、周辺環境の3D地図を作成する。 |
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センシングカメラは、前方衝突軽減・回避を目的に、FCW、ACC、AEB向けで採用が急速に進展している。自動車メーカーごとにデバイス採用の方針が異なり、ステレオカメラ、単眼カメラ＋ミリ波レーダー、単眼カメラ＋レーザーレーダーの採用が多くみられる。日本・欧州自動車メーカーでは、単眼カメラ＋ミリ波レーダーが主流になりつつあり、米国自動車メーカーは単眼カメラ＋レーザーレーダーの採用事例が多くみられる。
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今後は、センシングカメラ＋ミリ波レーダーの組み合わせが本命になる見通しである。レーザーレーダーは、コスト低減要求の強いコンパクトカーや新興国向けの車種で一定数の採用が残るものの、他のセンシングデバイスに比べて低成長になる見通しである。
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レーザースキャナーは、完全自動運転車に向けたデバイスであるため、2020年代に製品投入、2020年代後半に需要が高まると予測される。
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■路車間・車車間通信技術の需要予測（数量ベース）
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当該技術は、車両と道路側に設置されたインフラ、もしくは車両同士が安全目的で道路周辺情報や車両情報の送受信を行う無線技術である。
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| | 2015年 | 搭載率 | 2020年予測 | 搭載率 | 2030年予測 | 搭載率 |
|---|
| W/W 新車販売台数 | 8,672万台 | 100.0％ | 9,945万台 | 100.0％ | 1億3,982万台 | 100.0％ |
| DSRC | 531万台 | 6.1％ | 622万台 | 6.3％ | 1,149万台 | 8.2％ |
| 760MHz帯 | △ | △ | 59万台 | 0.6％ | 339万台 | 2.4％ |
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| DSRC | 5.8GHz帯や5.9GHz帯を使用して路車間・車車間通信を行う |
| 760MHz帯 | 760MHz帯を使用して路車間・車車間通信を行う |
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DSRCは有料道路における料金収受システムとして世界的に需要があり、また今後は料金収受システムのみならず路車間での情報交換などへの活用が見込まれる。特にETCは現状DSRCの主用途であり、先進国市場に加え中国やシンガポール、ベトナムなどで渋滞回避のために政府主導の導入が進められており、今後も堅調に市場が拡大すると予測される。
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760MHz帯は日本のみでの市場であり、現在トヨタが主導してインフラや当該技術の搭載車種拡充を進めている。今後はマツダや富士重工業などトヨタ以外の自動車メーカーも搭載車種が増加し市場規模が拡大すると予測される。
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日本では、DSRC、760MHz帯のいずれも市場規模拡大が予測され、前者は高速道路におけるV2X、後者は一般道路におけるV2X技術としてすみ分けが生じると見込まれる。特に760MHz帯は回折性が高いため交差点における衝突事故予防に有効とされており、交通事故防止に大きく寄与するとみられる。
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参考文献：「2016 光機能材料・製品市場の全貌」
（2016年03月30日：富士経済）
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